ファイナンシャルプランナースペシャリストによるこっそり裏講義

2歳

35歳夫、33歳妻、子ども1一人(2歳)。現状教育費を貯めることで精一杯です。
とはいえ老後資金も考えていく必要があります。どのように考えればよいですか?

20代~40代の子育て世代の場合、まずは教育費、
住宅費用で手一杯というケースも多いのではないでしょうか。
かといって、その後のことも見据えてできるうちに老後資金も貯めておきたいもの。
お子さまが高校生や大学生になると大きく費用もかさむと一般的には想定できるため、
できればその前までに教育費はある程度確保でき、
その後の老後資金もある程度貯める体質ができるようにしておきたいものです。
そこで、今回は教育費や住宅費用を確保しつつ、老後資金も視野に入れた資金設計をどう考えていけば良いか解説します。

まず、資金を短期と長期に分けて考えていきます。
例えば、今後数年間で使う予定のある資金はできる限り預貯金で貯めることを優先します。
住宅資金であれば、財形住宅を用いるのも手です。
一方で、10年以上といった長い期間運用を視野に入れることができる場合には
、資産運用を検討できます。なぜならば、時間を味方につけながら増やせる可能性があるためです。

このとき、例えば大学の教育資金確保のためであれば手堅くいくのであれば
子ども保険(貯蓄重視)で加入する提案をしてみましょう。
とはいえ、あまり増えませんので、その一方で月1万円ずつでもよいから投信での運用をしてみませんか、
と提案してみましょう。事例の場合、大学費用は15年はかけて構築できます。
月1万円の運用でも、15年間で元本が180万円となり、
増やすことができればある程度のまとまった資金となります。
これに子ども保険が上乗せされれば、計画的な資金確保が可能となることでしょう。

住宅購入がいくらになるのか、子どもを私立に行かせるかどうかで話は変わってきますが、
基本的には短期的に必要な資金は現預金で確保していくことが望ましいです。
こうして住宅や教育費用がある程度確保できる見通しが立てば、老後資金確保に動きます。
早いことにこしたことはありませんが、まずは目先の資金確保が第一優先、
中長期的に余裕が出てきたら少しずつでも老後資金対策を行います。
事例の場合、仮に15年後から資金確保に動いてもおよそ10~15年は時間があります。
それより前から動けるなら余裕資金のうちいくらかを
つみたてNISAや確定拠出年金で運用を開始してみてはと提案します。
50歳からであれば、あまり無理をせず貯蓄主体で貯めていくことをすすめてみましょう。

<過去問題の演習>
3級・2級受験者、いずれも解いてみてください。
次の各文章を読んで、正しいものまたは適切なものには①を、誤っているものまたは不適切なものには②を、解答用紙にマークしなさい
【問題1】
ジュニアNISA口座(未成年者口座内の少額上場株式等に係る配当所得および譲渡所得等の非課税措置に係る非課税口座)に受け入れることができる上場株式等の新規投資による受入限度額(非課税枠)は、年間80万円である。

<解答> ○
ジュニアNISAは年間80万円、通常のNISAは年間120万円、つみたてNISAは年間40万円と覚えておきましょう。

【問題2】
金融商品取引法に規定される「適合性の原則」とは、金融商品取引業者等は、顧客の知識、経験、財産の状況および金融商品取引契約を締結する目的に照らして不適当と認められる勧誘を行ってはならないというルールである。

<解答> ○
投資は最終的には自己の判断に基づく「自己責任の原則」とともに、適合性の原則についても覚えておきましょう。

いかがでしたでしょうか?
それではまた次回、お楽しみに★



伊藤 亮太

毎週欠かさずチェック!

フォーサイト公式サイトへ
フォーサイトのeラーニング「道場破り」へ

RSSフィードについて
このブログでは、RSS(RDF Site Summery)を使って、記事のヘッドラインを配信しております。RSSリーダーなどを利用することにより、更新記事の概要をすばやくチェックすることが可能です。