ファイナンシャルプランナースペシャリストによるこっそり裏講義

学習について

皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

前回のブログでは、住宅ローンについて、お話させていただいたので、これに関連して、FPの役割について考えてみたいと思います。

不動産屋さんの営業トークやチラシで、「家賃と同じ金額で、お家が買える」というフレーズを見聞きしたことがあるかと思います。

私自身も、不動産営業の経験があるため、幾度となく、このフレーズを使ってきました。
もっとも、このフレーズは、必ずしも、安心材料とはならず、不正確であるということに注意しなければなりません。

仮に、1年や2年で完済するということであれば、支払いの目安となりますが、住宅ローンを組まれる方の多くは、20年や30年、35年といった長きに渡り、返済していくことを想定しているという、住宅ローンの特殊性を考慮しなければなりません。

そのため、今は、支払いに問題がないとしても、将来的な家計の収支を考えた場合、ライフイベントを頭に入れながら、支出が多くなるタイミングであっても、支払うことが可能であることを確認しなければなりません。

たとえば、お子さんの成長に合わせ、高校や大学への入学のタイミングや在学中の教育費に注意していくことになります。

そのため、FPとしては、不動産屋さんとは異なり、長期的な視点で、アドバイスできなければなりません

試験では、ライフイベント表やキャッシュフロー表が与えられ、パターン化された計算問題ができれば、得点となります。
一方、実務では、むしろ、これらの作成、また、作成の前段階としての聞き取りや分析ができるかが重要となります。

実務で活躍することもイメージしながら、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう。

フレ!フレ!受講生!
フレ!フレ!受検生!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

明日から、GWの連休が始まりますが、どのように過ごされますか?

例年、GWは、多くのマンションモデルルームなどが、オープンするため、とりあえず、足を運んでみて、お家の購入を検討されるといった方も、多いかもしれません。

そこで、5月試験まで1ヵ月ということもありますので、FP試験対策と実務について、お話していきたいと思います。

今回は、住宅ローンの「元利」均等返済と「元金」均等返済の違いです。

たった、一文字違いで、混同しやすい名称の返済方式ですが、総返済額に着目して、「元利」>「元金」の関係になっていることを把握していただければ、十分です。

●「元利」均等返済
メリット:毎月の返済額(元金+利息)が一定なので、返済計画が立てやすい
リスク:返済期間などの条件が「元金」均等返済と同じ場合、総返済額が多くなる

●「元金」均等返済
メリット:返済期間などの条件が「元利」均等返済と同じ場合、総返済額が少なくなる
リスク:当初の毎月返済額は、「元利」均等返済より多くなる

もっとも、このことを学んで、できる限り、総返済額を減らそうとして、「元金」均等返済を選択しようとしても、都市銀行、信託銀行、地方銀行、ネット銀行などの一部で、取り扱っていない場合があります

そのため、FPとしてアドバイスしたり、ご自身が住宅ローンを組む際には、商品概要などの「返済方法」で、「元金」均等返済も選択できるかを確認することが必要です。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!

フレ!フレ!受講生!
フレ!フレ!受検生!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

今回は、平成30年1月試験を使って、「不動産」分野の学習のポイントを探っていきます。

きっと、過去問学習の重要性をご理解いただけるかと思います。

なお、取り扱う問題自体は、3級の過去問ですが、学習のポイントは、共通のため、3級受検者のみならず、2級受検者も、是非、ご覧ください。

テキストに漠然と目を通すのではなく、3級学科試験の問31~問60で、しっかり、重要ポイントをおさえましょう。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!

フレ!フレ!受講生!
フレ!フレ!受検生!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

今回は、平成30年1月試験を使って、「タックスプランニング」分野の学習のポイントを探っていきます。

きっと、過去問学習の重要性をご理解いただけるかと思います。

なお、取り扱う問題自体は、3級の過去問ですが、学習のポイントは、共通のため、3級受検者のみならず、2級受検者も、是非、ご覧ください。

テキストに漠然と目を通すのではなく、3級学科試験の問31~問60で、しっかり、重要ポイントをおさえましょう。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!

フレ!フレ!受講生!
フレ!フレ!受検生!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

今回は、平成30年1月試験を使って、「金融資産運用」分野の学習のポイントを探っていきます。

きっと、過去問学習の重要性をご理解いただけるかと思います。

なお、取り扱う問題自体は、3級の過去問ですが、学習のポイントは、共通のため、3級受検者のみならず、2級受検者も、是非、ご覧ください。

テキストに漠然と目を通すのではなく、3級学科試験の問31~問60で、しっかり、重要ポイントをおさえましょう。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!

フレ!フレ!受講生!
フレ!フレ!受検生!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

今回は、平成30年1月試験を使って、「リスク管理」分野の学習のポイントを探っていきます。

きっと、過去問学習の重要性をご理解いただけるかと思います。

なお、取り扱う問題自体は、3級の過去問ですが、学習のポイントは、共通のため、3級受検者のみならず、2級受検者も、是非、ご覧ください。

テキストに漠然と目を通すのではなく、3級学科試験の問31~問60で、しっかり、重要ポイントをおさえましょう。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!

フレ!フレ!受講生!
フレ!フレ!受検生!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

今回は、平成30年1月試験を使って、「ライフプランニングと資金計画」分野の学習のポイントを探っていきます。

きっと、過去問学習の重要性をご理解いただけるかと思います。

なお、取り扱う問題自体は、3級の過去問ですが、学習のポイントは、共通のため、3級受検者のみならず、2級受検者も、是非、ご覧ください。

テキストに漠然と目を通すのではなく、3級学科試験の問31~問60で、しっかり、重要ポイントをおさえましょう。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!

フレ!フレ!受講生!
フレ!フレ!受検生!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

今回も、過去問学習の重要性を理解いただくということで、いきなりですが、以下の平成30年1月試験を解いてみてください。

●2級 学科 問題24
表面利率が0.9%、発行価格が額面100円当たり98円、償還年限が10年の固定利付債券を新規発行時に購入し、4年間保有して額面100円当たり98円80銭で売却した場合の所有期間利回り(単利)として、正しいものはどれか。なお、手数料、経過利子、税金等は考慮しないものとし、解答は表示単位の小数点以下第3位を四捨五入するものとする。

1. 0.71%
2. 0.90%
3. 1.00%
4. 1.12%

正解:4

以下の映像は、平成30年1月試験の直前に、FP3級の過去問を使って、追加講義として公開させていただいたものです。

ご覧いただいた後に、もう一度、チャレンジしていただければ、必ず、正解できるはずです。

また、この「利回り計算」について、債券に限らず、「分数で計算すれば解ける!」という感覚を掴めば、不動産の利回り計算だって、解けちゃいます。

●3級 学科 問題55
次の文章の( )内にあてはまる最も適切な数字を1)~3)のなかから選びなさい。

投資総額2億円の賃貸用不動産の年間収入の合計額が2,000万円、年間費用の合計額が400万円である場合、この投資の純利回り(NOI利回り)は、( )である。

1) 2%
2) 8%
3) 10%

正解:2

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

今回も、過去問学習の重要性を理解いただくということで、いきなりですが、以下の平成30年1月試験を解いてみてください。

●3級 学科 問題50
次の文章の( )内にあてはまる最も適切な数字を1)~3)のなかから選び、その番号を解答用紙にマークしなさい。

所得税の住宅借入金等特別控除の適用を受けるためには、取得等した家屋の床面積が( ➀ )以上で、かつ、その( ➁ )以上に相当する部分が専ら自己の居住の用に供されるものでなければならない。

1) ➀ 50㎡  ➁ 2分の1
2) ➀ 50㎡  ➁ 5分の4
3) ➀ 60㎡  ➁ 5分の4

正解:1)

●2級 学科 問題35
平成29年分の所得税における住宅借入金等特別控除(以下「住宅ローン控除」という)に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。なお、平成29年10月に住宅ローンを利用して居住用家屋を取得したものとする。

1.その年分の合計所得金額が2,000万円以下の者でなければ、住宅ローン控除の適用を受けることができない。
2.住宅ローン控除の対象となる借入金等の契約による償還期間は、20年以上でなければならない。
3.住宅ローン控除の控除額の計算上、住宅借入金等の年末残高等に乗ずる率は3%である。
4.給与所得者が新築住宅を取得し、住宅ローン控除の適用を受けようとする場合、最初の年分については、年末調整の対象となる給与所得者であっても確定申告をしなければならない。

正解:4

以下の映像は、平成30年1月試験の直前に、追加講義として公開させていただいたものです。

ご覧いただいた後に、もう一度、チャレンジしていただければ、必ず、正解できるはずです。

今回のテーマの「住宅ローン控除」ですが、実際、住宅の購入を検討されている方の二大関心事項は…
➀そもそも、住宅ローンを組めるのか
➁組めたとしても、いくらまで、借入可能なのか、という2点です。

そして、購入物件を絞り始めて、そこで、初めて、「住宅ローン控除」について知り、これが使える物件なのか否かが、気になり始めるという方も、多いのかもしれません。

しかし、試験対策上は、「住宅ローン控除」を理解することが重要であり、「50」という数字が、超重要になってきます。

また、新聞広告などで、専有面積が「50」㎡以上の物件であっても、必ずしも、「住宅ローン控除」を使えるとは限りません。

マンションの場合は、必ず、「登記事項証明書」などで、「内法面積」を確認しなければならないということも、追加の知識として確認しておきましょう。

次回以降のブログでも、過去問学習の重要性について、具体例をお示ししながら、共有していこうと思います。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!



皆さん、こんにちは。
講師の大島です。

過去問学習の重要性を理解いただくということで、いきなりですが、以下の平成30年1月試験を解いてみてください。

●3級 学科 問題3
次の文章を読んで、正しいものまたは適切なものには➀を、誤っているものまたは不適切なものには➁を、解答用紙にマークしなさい。

建物の区分所有等に関する法律の規定によれば、集会において、区分所有者および議決権の各4分の3以上の多数により、建物を取り壊し、その敷地上に新たな建物を建築する旨の建替え決議をすることができる。

正解:➁

●2級 学科 問題47
建物の区分所有等に関する法律に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。

1.区分所有建物ならびにその敷地および附属施設の管理を行うために法で定められた団体である管理組合であっても、区分所有者が希望すれば脱退することができる。
2.建物の保存に有害な行為その他建物の管理・使用に関し区分所有者の共同の利益に反する行為をしてはならないという規定は、専有部分の占有者には適用されない。
3.区分所有者全員の共有に属する共用部分の持分は、規約で別段の定めをしない限り、専有部分の床面積にかかわらず、その区分所有者全員で等分されることになる。
4.集会においては、区分所有者および議決権の各5分の4以上の多数で、区分所有建物の建替え決議をすることができる。

正解:4

実は、以下の映像なんですが、平成30年1月試験の直前に、追加講義として公開させていただいたものです。

ご覧いただいた後に、もう一度、チャレンジしていただければ、必ず、正解できるはずです。

次回以降のブログでも、過去問学習の重要性について、具体例をお示ししながら、共有していこうと思います。

それでは、引き続き、合格を目指して、学習を進めていきましょう!



大島 浩之

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