皆さん、こんにちは！
簿記講座担当の小野です。
“食欲の秋”が過ぎていき、実績が上がってきた（お腹が出てきた）今日この頃です。
皆さん気をつけましょう！
国連の気候サミットで必死の声を上げていたスウェーデンの少女。温暖化が進めば、私たちの生活の基盤である経済活動にもとても悪い影響を与えます。暑すぎて商品・サービスを提供できなくなってしまうという供給側の問題が発生してしまうんです。
少々暑くても商品・サービス供給側は少し我慢して働くので、少々暑いくらいだったとしてもお客さんが減るという需要側の問題だけですみますが、暑くなりすぎると商品・サービス供給側が働けなくなり、供給側の問題となります。消費者は商品・サービスを買いたいと思っても売っていない（売られていても高価格）という状況になるわけです。
今年、ヨーロッパでは40℃超えの日が続いた地域が多発するなど、暑さが酷かったようです。すでにモロに影響を受けているのが農業・畜産業。ヨーロッパでは日照りが酷すぎて小麦・トウモロコシなどが育たず供給量が減少し、5月から7月にかけて、価格が3割くらいアップしました。
フランスでは、午後1～6時の家畜の輸送が禁止されました。暑すぎる中で輸送すると、家畜が死んでしまうからだそうです。異常気象がすでに食糧供給を減らす方向に働いているんです。
また、ガッツリ制限される状況には至っていないものの、例えば、イギリス・スイスでは、暑さで鉄道の線路が歪んでしまったために、速度低下・運行本数減少などの影響が出ました。他にも、高温になった冷却水を排出する川の水温を高めないための措置で、一部の原発の運転が中止されました。移動も制限され、電力供給も制限される状況が生じたということです。
供給側の問題って結構深刻なんです。でも、その程度では済んでいない地域もあります。インドでは50℃超えの日が続いて、午後の外での労働はできず、午前中と夜6～10時に分けて行うところも出てきてます。これだと効率（質）も落ちるし、労働時間全体（量）も減らざるを得ず、質量ともに減少のピンチです。
ILO（国際労働機関）は、2030年までに、異常気象によって、世界の労働時間が2%減ると試算しています。労働時間が減れば、企業の売上減・従業員の収入減となり、経済がしぼんでいきます。
現在でもすでに、ご飯を食べるのにも制限が出て、移動するのも制限が出て、買い物しようと思っても午後はお店が開いていない状況が始まりつつあって、今後10年間でその傾向が一層強まりそうということなんですね。
私たちはどうすればいいのでしょうか？
異常気象の原因が二酸化炭素だとすれば、それを少なくすることしかないでしょう。では、二酸化炭素は、どこからどれくらい発生しているか、ご存知ですか？ 排出量全体の50%が電気から、20%が車から発生しているんです。つまり、電気と車で全体の70%ですね。
これを何とかしなきゃどうにもならないでしょう。二酸化炭素排出の原因が電気と自動車にあることは、みなさん、なんとなく知っているはずですが、こういう事実を数字で把握することで、具体的な改善を始められるんですね。見ていないのについているテレビ、誰もいない部屋の照明器具などなど、そんな無駄を寄せ集めればチリ積もで、すぐに5～10%くらいの二酸化炭素を減らすことにつながるでしょう。
私たちの現在の便利な生活が温暖化をもたらし、将来の経済活動を制限する＝働けない環境を作っていしまうことにつながるのですから、将来の大人である子供たちは、必要なものを必要な時に調達できなくなり、その分だけ貧しくなります。要は、私たちの豊かさは子供たちの犠牲の上に成り立っているというわけです（ITパス講座のブログで取り上げたゴミの話も同じですし、年金でもこの話はよく聞きますね）。
私たちが電気を使って便利さを追求するほど、子供が困ってしまうとは、なんとも…。今後は自分たちの豊かさと、子供たちの豊かさのバランスを考えていかなきゃいけないんでしょうね。
