国内管理者試験も目の前に近づきました。
今回は、試験前最後のブログになります。
ここまで、悩み苦しみ、がんばって来られた皆さん、もう少しです！
最後までベストを尽くしてください。
さて、今までの学習を通じて、さまざまな数字が出てきました
（さすがに、地理にはありませんけど）。
問題集でもお分かりのように、正しい数字の知識が求められる問題がたくさんあります。
確実な合格ライン突破のために、正確な数字の把握は欠かせません。
よく似た数字もあり、ややこしいものですが、
数字は基本的に丸暗記であり、しかも「一夜漬け」が効きます。
そこで今回は、超直前のブラッシュアップとして、
問題に出てくる重要な数字をまとめました。何の数字か、あえて答えは書きません。
科目・分野も、わざとまぜこぜにしました。
記述をヒントに、皆さん自身で確かめてください。
金額は、ただの数字だけです（複数該当するものもあります）。
それではlet’s go！
【Part 1 期間・日数・％】
●３日目に当たる日より前に旅行者に通知する。
●７日以内に登録行政庁に届出なければならない。
●解除の日の翌日から起算して７日以内に（以下略）。
●受け取った手荷物については、その受け取りの日から７日以内に（以下略）。
●有効期間満了日の翌日から起算して10日（30日）以内に（以下略）。
●13日目に当たる日より前に旅行者に通知する。
●14日以内に登録行政庁に届出なければならない。
●引き渡しがない場合は、受け取るはずであった日から14日以内に（以下略）。
●損害発生の翌日から起算して14日以内に旅行業者に通知する。
●15日目に当たる日より前に旅行者に通知する。
●旅行代金の15％以上の旅行業者が定める率を（以下略）。
●損害発生の翌日から起算して21日以内に旅行業者に通知する。
●所定の運賃及び料金の20％以上を（以下略）。
●30日以内に登録行政庁に届出なければならない。
●旅行終了日の翌日から起算して30日以内に（以下略）。
●契約書面に記載した旅行終了日の翌日から起算して30日以内に（以下略）。
●２カ月前までに登録行政庁に申請しなければならない。
●３カ月以内に登録行政庁に届出なければならない。
●100日以内に登録行政庁に届出なければならない。
●100日以内に登録行政庁に報告しなければならない。
●６カ月以内の期間を定めて命ずることができる
●損害発生の翌日から起算して６カ月以内に旅行業者に通知する。
●１年以内に事業を開始せず、
又は１年以上事業を行なっていないと認めるときは（以下略）
●研修修了日の前後１年以内に1回以上
●損害発生の翌日から起算して２年以内に旅行業者に通知する。
●研修終了後３年以内に２回以上
●登録の日から起算して５年である。
●申請前５年以内に旅行業務に関し不正な行為をした者。
【Part 2 金額】
●±200円 ●220円 ●340円と30％ ●440円 ●－530円 ●1,000円
●3,000円 ●10万円 ●15万円（複数あり） ●100万円 ●300万円（複数あり）
●700万円 ●1,100万円 ●1,500万円 ●2,500万円 ●3,000万円 ●7,000万円
いかがでしたか？ 何の数字なのか、大体８割正解できればＯＫです。
このほか、年令や重量もありますよ！
特に、運送機関ごとの小児・幼児（無賃扱い）の年令・人数をよく比較しましょう。
皆様の合格を心からお祈りします！
