枠組壁工法・丸太組構法・鉄骨造・鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造・組積造とは?|わかりやすく宅建・宅地建物取引士の解説

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枠組壁工法・丸太組構法・鉄骨造・鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造・組積造とは?
目次

枠組壁工法(ツーバイフォー工法)とは

2×4インチの角材で壁枠を造り、その壁自体で建物の荷重を支える工法です。

枠組壁工法とは、北米(アメリカ合衆国とカナダ)から導入された木造住宅建築工法です。

枠組壁工法の特徴

  1. 住宅を構成する木材の断面寸法の種類がわずかである
  2. 木材の接合方法は、日本の木造住宅のような仕口・継手の加工をせず、木材の切断・釘打ちという単純化された施工法で、流れ作業ができるため非常に能率が良い
  3. 床・壁・天井・屋根などがパネル化しており、構造強度も強く(特に耐震性が高い)、内壁・天井に石膏ボードを張るため、自家発生の火災に強い

なお、準防火地域内であっても、従来工法による木造建築と同じく、一定の技術的基準を満たせば3階建にすることができます。

枠組壁工法(ツーバイフォー工法)とは

丸太組構法(ログ・ハウス)

丸太材を水平に井桁上に積み重ねて壁をつくっていく構法を言います。

「丸太組構法技術基準」の制定により、2階建、3階建ログハウスの建築が可能となりました。

丸太組構法(ログ・ハウス)

鉄骨造

柱の脚部

構造耐力上必要な部分である柱の脚部は、基礎にアンカーボルトで緊結しなければいけません。

柱の防火・被覆

  1. 地階を除く階数が3以上の建築物にあっては、一の柱のみの火熱による体力の低下によって建築物全体が容易に倒壊するおそれがある場合において、当該柱は、モルタルその他の断熱性のある材料で被覆しなければいけません。
  2. 鉄骨造は不燃構造でありますが、鉄骨の火災時における強度は、極端に低下する(約450℃で50%程度)ので、耐火構造とするためには、モルタルその他の耐火性のある材料で被覆しなければいけません。
鉄骨造

鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造

コンクリートの材料

鉄筋コンクリート造に使用するコンクリートの材料は、次に定めるところによらなければいけません。

  1. 骨材、水および混和材料は、鉄筋を錆びさせる、または、コンクリートの凝結および硬化を妨げるような酸、塩、有機物または泥土を含まないこととされます。
  2. 骨材は、鉄筋相互間および鉄筋とせき板との間を容易に通る大きさであることとされます。
  3. 骨材は、適切な粒度および粒形のもので、かつ、当該コンクリートに必要な強度、耐力性および耐火性が得られるものであることとされます。

鉄筋の継手および定着

鉄筋の末端は、かぎ状に折り曲げ、コンクリートから抜け出ないように定着しなければいけません。

コンクリートの養生

コンクリートの打ち込み中および打ち込み後5日間は、コンクリートの温度が2℃を下らないようにし、かつ、乾燥、震動などによってコンクリートの凝結および硬化が妨げられないように養生しなければいけません。被覆材料で被覆しなければいけません。

鉄筋の継手

組積造

れんが、石、コンクリートブロックなどをモルタルを用いて積み上げた構造が組積造です。組積造の建築物は、特別の補強をして、構造計算により安全性を確かめた場合を除き、高さ13m以下、軒の高さ9m以下に制限されています。

組積造の施工

  1. 組積造に使用するれんが、石、コンクリートブロックその他の組積材は、組積するにあたって十分に水洗いをしなければいけません。
  2. 組積材は、その目地塗面の全部にモルタルが行き渡るように組積しなければいけません。

壁の長さ

組積造の壁の長さは、10m以下としなければいけません。

組積造の塀

組積造のへいは、次に定めるところによらなければいけません。

  1. 高さは1.2m(補強コンクリートブロック造は2.2m)以下とすること
  2. 各部分の壁の厚さは、その部分から壁頂までの垂直距離の1/10以上とすること
  3. 長さ4m以下ごとに、壁面からその部分における壁の厚さの1.5倍以上突き出した控壁を設けること
  4. 基礎の根入れの深さは20cm以上とすること
組積造

枠組壁工法・丸太組構法・鉄骨造・鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造・組積造に関するよくある質問

”練積み造り”と、”組積造”は、同じ構造と考えてよいのでしょうか?

練積み造も、組積造もどちらも、石又はコンクリートブロックを積み上げた造りです。ただ、練積み造は、土砂崩れを防止するための擁壁として用いられるのに対し、組積造は、主に建物をつくる構造になります。

鉄骨造りは、熱に強いのですか?

鉄骨は一定の温度になると強度が急激に低下しますので「熱に弱い」と言えます。

よく見るマンションのモデルルームは、プレハブで出来た建物で、期間が過ぎると撤去されますが、大小問わずこのプレハブのモデルルームは土地に定着しているもの(クーリングオフできない場所)と考えてよいのでしょうか?

試験問題に断りがない限り、プレハブで出来た建物は土地に定着したもの(クーリングオフできない)と考えてよいです。この場合は、「プレハブかプレハブでないか」よりも「土地の定着物か、定着物でないか」が論点となります。基本的に、プレハブ工法で建てられた建築物は、土地の定着物となりますので、クーリングオフできない事務所等に該当すると考えられます。

ただし、レアケースになると思いますが、仮に試験問題に「土地の定着物でないプレハブ建築物」などと標記された場合は、テント張りの案内所同様、クーリングオフできる場所と考えられます。