ITパスポート試験とはどんな資格か?

比較的新しい国家資格であり、近年注目され始めているのがITパスポートという資格です。パスポートといっても海外旅行に関する資格ではなく、ITに関する資格であり、デジタル化の進む現代社会ではより注目度を集める資格になっています。ではこのITパスポートとはどのような資格か?持っていると何ができるかなどをまとめていきましょう。

目次

ITパスポートとは?

ITパスポートという資格に関して詳しく知っている方もいらっしゃるかと思いますが、名前は知っているけど詳しくは知らないという方も多いかと思います。そんな方に向けて、まずはITパスポートの概要について解説していきましょう。

情報処理技術者試験のひとつ

ITパスポートとは国家資格であり、詳しくいえば情報処理技術者試験の1つの区分になります。情報処理技術者試験とは、情報処理に関する知識と技能を認定する国家資格であり、全部で12の試験区分があります。


種別 試験区分 レベル
ITを利用する者 ITパスポート試験 1
情報セキュリティマネジメント試験 2
情報処理技術者 基本情報技術者試験
応用情報技術者試験 3
高度情報処理技術者 ITストラテジスト試験 4
システムアーキテクト試験
プロジェクトマネージャ試験
ネットワークスペシャリスト試験
データベーススペシャリスト試験
エンベデッドシステムスペシャリスト試験
ITサービスマネージャ試験
システム監査技術者試験

上記のように、情報処理技術者試験の試験レベルの中ではもっとも低いレベル1に分類されており、IT部門の基本的な知識を問われる資格ということになります。

ITパスポートの目的

ITパスポートは、ITを活用するすべての社会人にとって必要となる、ITの基本的な知識を身に着けていることを証明する資格です。IT化がすすむ現在の日本において、ITに関する基礎知識、ITを活用する知識は、職種を問わず求められる知識になっています。

具体的にはAIやビッグデータ、IoTといった新しい技術に関する知識や、新たな手法にに関する知識を身に着け、ITを業務上有効に活用することができるのがITパスポート所有者ということになります。

さらにいえば経営管理の知識や、マネジメントの知識なども身に着くので、経営やマネジメントにかかわる現場で、ITを有効に活用できる人材を増やすことが目的となっています。

資格取得を目指す学生にとっては、これから迎える就職で活用できる資格となります。まだ数は多くありませんが、求人の募集条件にITパスポートの所有を含めている企業もあります。

ITパスポートを取得すことで、就職で有利になる、よりよい条件で就職できる可能性があり、これが学生がこの資格を取得する目的となります。

ITパスポートの歴史

ITパスポートは2009年から試験が始まった、比較的新しい資格です。しかし情報処理技術者試験はもっと前から実施されており、情報処理技術者試験の内容が時代に合わせながら徐々に変化していった結果誕生した資格と言えます。

では、そんなITパスポートの歴史を簡単に振り返ってみましょう。

情報処理技術者試験とは?

情報処理技術者試験が制定されたのは1969年(昭和44年)。50年以上の歴史を誇る試験になります。情報処理に関する技術や知識を認定する試験ですが、取り扱うものが情報なだけに、社会の変化に合わせて何度もその形を変えてきた試験でもあります。

元々は受験資格のある国家資格であり、大卒程度の学歴や職歴が必要な試験でしたが、1994年に最初の大きな改革が行われます。当時インターネットの普及が加速度的に進んでいたこともあり、新たな試験区分としてシステムアドミニスレータ試験が加わります。システムアドミニスレータ試験は、表計算ソフトなどPCの基本的な部分から、システム開発管理などが試験科目に含まれており、PCを利用した情報管理に関する知識が問われる試験でした。

続いて2001年にも大きな改革が起こります。システムアドミニスレータ試験が初級と上級に分割され、ほぼすべての区分において受験資格が撤廃され、広く受験者を募る試験に変化します。

ITパスポートという名称の試験区分が登場したのが2009年。同時にシステムアドミニスレータ試験が廃止され、IT科目の入門編の資格はITパスポートに統一されます。

ITパスポートの歴史を振り返ると、情報処理技術者試験のIT科目における入門編y的な資格であり、システムアドミニスレータ試験の後継試験であることが分かります。

初級システムアドミニストレータ試験の後継試験

情報処理技術者試験の歴史を振り返ってみると分かりますが、ITパスポートは初級システムアドミニスレータ試験の後継試験となります。とはいえ完全なる後継試験というわけではなく、初級アドミニスレータ試験の一部がITパスポート試験に引き継がれているというのが現状です。

初級システムアドミニスレータ試験の内容は、ITパスポート試験と基本情報技術者試験(情報処理技術者試験レベル2)に分割されて継承されています。

ITパスポート試験は、初級アドミニスレータ試験の一部に加え、マネジメント系やストラジテ系の問題が加わり、より社会人として仕事に従事する上で必要な商業知識が求められる試験になっています。具体的には経営戦略やマネジメント、企業コンプライアンスの知識が求められ、ITを単純に活用するのではなく、どのように業務に落とし込むか、どのように有効活用するかという知識を試される試験になっています。

より専門的な知識が求められた初級アドミニスレータ試験と比較し、より幅広い方にIT知識の基礎を求める試験がITパスポート試験といえるでしょう。

国家試験で初のCBT方式採用

ITパスポート試験の大きな特徴として、国家試験で初めてCBT方式を採用した試験であるという点が挙げられます。CBT方式とは、「Computer Based Testing」の頭文字であり、試験の全行程をコンピューター上で終わらせることができる試験方式です。

かつてのシステムアドミニスレータ試験は、毎年1度の開催で、試験会場も決まっている筆記式の試験でした。しかしCBT方式を採用することにより、全国一斉で試験を行う必要がなくなり、随時受験が可能となりました。試験会場となるのは全国にある提携しているパソコン教室などで、受験申込時に受験日と受験会場を選択する形になります。

受験者の希望日に、希望する会場で受験することが可能となり、より受験者数も増加傾向にあります。

ただし、身体的障がいなど、何らかの理由でCBT試験を受けられない方には、筆記試験が開催されています。開催は年に2回、試験会場も限られていますが、身体の不自由な方でも挑戦できる資格になっています。

ITパスポートが必要になるのは?

ITパスポートの資格の概要を解説してきましたが、では実際にどのような方に必要となる資格なのかを考えていきましょう。ITパスポート資格が設置された目的や情報処理技術試験の試験区分であることを考えると、どのような方向けの資格であるかが分かるでしょう。

すべての社会人が対象

ITパスポート試験を管理運営する情報処理推進機構によると、ITパスポートは「ITを利活用するすべての社会人、これから社会人となる学生が備えておくべき、ITに関する基礎的な知識が証明できる国家資格」とされています。

この言葉を読んでも分かる通り、ITパスポートはすべての社会人、及び学生にとって意味のある資格ということができます。

ITパスポート試験が制定された2009年と比較しても、社会のIT化は加速的に進んでいます。現在にいおいてはITに関する基礎知識は、職種、業種、職場を問わず必要であり、その点ではすべての社会人にとって必要となるのがITパスポート資格といえるでしょう。

また、ITパスポートの資格取得には勉強が必要です。そのため社会人よりも時間に余裕のある学生のうちに勉強をし、資格を取得しておくのがよりおすすめの方法です。学生も将来的には社会人になります。社会人になる前にITに関する基礎知識を身に着け、さらにその知識を証明できる資格を取得しておくことは大きな意味があるでしょう。

SEなどの専門職は専門資格取得を

一方SEのように、ITに関する専門性が高い職業の方、もしくは専門性の高い職業を目指している学生の方は、ITパスポートではなくより専門性の高い、実用性の高い資格を取得するのがおすすめです。

ITパスポートはあくまでもITの基礎的な知識を持っていることを証明する資格です。ITの専門職の方にとっては重要とまでは言えない資格ですので、より上位の資格がおすすめです。

情報処理技術者試験であればより上位レベルの資格がおすすめ。ほかに国家資格に限らず、ご自身の業種にあった上級レベルの資格取得を目指しましょう。国家資格以外でもSEの方であればCCNAやXMLマスターなどがあります。仕事をしながら自分の必要な資格を見極めて、取得を目指しましょう。

ITパスポートの経営戦略やマネジメントという点に興味がある方は、そちらに特化した資格試験を探すのがおすすめです。いずれにせよIT専門職におすすめできる資格とは言えないのが現状といえるでしょう。

ITパスポートの魅力

ITパスポートはすべての社会人、および社会人を目指す学生にとって、おすすめの資格です。では、ITパスポートを取得し、有資格者となるとどのような魅力があるかを確認しておきましょう。

就職や転職で有利になるケースも

ITパスポートを取得しているということは、ITに関する基礎的な知識を持っていることの証明です。ITを有効に利用しつつ、またセキュリティに関する一般的な知識も持っていることになりますので、就職や転職において有利になる可能性があります。

どの業種で有利になるというわけではなく、すべての業種でプラスの効果があります。ただし、ITパスポートの資格取得が必須という職種は多くありません。就職や転職で必ず有利になるというよりは、有利になるケースがある程度に考えておくといいでしょう。

現状社会人として働いている方は、転職のためにITパスポートを習得するには注意が必要です。もちろんどの業種でも活用できる資格ではありますが、実際に転職活動で有利になるかどうかは志望する起業次第ということになります。

転職を考えている方は、まず転職を希望する企業、もしくは業種を絞り込み、その企業、業種でITパスポートを取得していることが就職活動で有利になるかどうかを調べてから取得しましょう。

先に資格を取得してから転職活動といっても、大きなメリットがない場合もありますのでご注意ください。

業種を選ばずすべての業種で使える資格

現代の日本社会において、どんな業種であろうともITの活用は必須です。つまり社会人である以上、どのような業種でも、どのような職種でも、部署でも現場でもITパスポートは活用できる資格ということになります。

特に学生の方で、社会人を目指しているものの、どの業種に進むかは決めていないという方でも、取得して損はない資格であるという魅力があります。

基本的に資格を取得するという場合、自分の進む職業が決まり、その職種で生かせる資格を目指すのが一般的です。しかしITパスポートは学生のうちに取得しておくことで、後々に評価の対象となる資格になります。

もちろんすでに仕事をしている社会人の方でも、転職や異動で別の業務になっても価値が落ちない資格ですので、取得する魅力が大きい資格といえるでしょう。

取得しやすいCBT制度

ITパスポートの資格は、取得した後の魅力もありますが、取得する方法にも魅力がある方法です。上でも紹介した通り、日本全国どこからでも受験がしやすいCBT方式が採用されています。

CBT方式は全国にあるパソコン教室などが試験会場として指定されており、自身の住む場所から行きやすい会場を選ぶことが可能です。受験日も受験者の任意で指定できるため、職業を問わず受験しやすい資格という魅力があります。

試験結果はその日のうちにオンラインで通知。一度受験して落ちてしまっても、準備が整ったらすぐに再受験も可能です。

一般的な資格試験は、毎年試験部が決まっており、その試験日から逆算して勉強をする必要があります。とはいえ、自身の状態のピークを試験当日に合わせるのは難しく、試験日に体調を崩してしまえば1年間の努力が水の泡になることも。

しかし、自分のタイミングで受験できるCBT方式であれば、こうした事態は回避が可能。資格取得に向けた勉強をしながら、自分にとってベストのタイミングで受験できる資格となっています。

ITパスポート取得のメリット

ITパスポートはすべての社会人にとって魅力的な資格になります。しかし資格を取得する対象が全社会人と広範囲なため、実際に取得するとどのよう練メリットがあるのか分かりにくい部分があります。そこでITパスポートを取得することに関するメリットをまとめておきましょう。

ITに関する基本的な知識が身につく

ITパスポート取得の最大のメリットは、いわゆるITと呼ばれる分野の基礎的な知識が身につくということです。現代の社会活動においてITは切り離せない技術であり、どのような職場でも活用することが求められる技術になります。

営業職なら顧客のニーズ分析などに活用できますし、総務や人事でもITを活用することで業務を効率化することができます。すべての業種、職種においてITを有効活用するのは今後も増えてくるでしょう。そこで活躍できるのがITパスポート所有者ということになります。

さらにいえばITは仕事の場だけではなく私生活でも活用される場面が多くあります。多くの方はスマホやパソコンを利用しており、ITを活用する機会は少なくありません。取得するだけで、仕事でも私生活でもメリットがあるのがITパスポートの特徴といえます。

IT以外の分野の知識も深まる

ITパスポートの資格を取得するには、ITに関する知識に加え、経営戦略に関する知識やリスクマネジメントに関する知識、さらに財務に関する知識も勉強する必要があります。

広くすべての社会人にとって、仕事をする上で重要になる知識を身に着けることができるのは大きなメリットです。経営戦略という点では「SWOT分析」や「BSC」といった、社会人であれば理解を深めておきたい知識が身に付きます。

財務に関する知識でも財務諸表の見方や、損益分岐点の分析などを身に着ける必要があります。こうした会計・財務に関する知識は、たとえその部署に勤めていなくても、知っておくだけで仕事に活かしやすい知識となります。

さらにいえば、こういったIT以外の知識を身に着けたことで、会計や財務に興味を持ち、その道の資格を目指すという可能性もあります。ほかの資格を取得するにしても、その資格に加えてITパスポートの所有者というのは、仕事の現場でも大きなメリットとなるでしょう。

ITパスポート取得のデメリット

社会人として仕事をしていく上で、または私生活でもその知識を活用できるITパスポートですが、取得に関してデメリットがないわけではありません。そんなデメリットをいくつかあげておきましょう。

独占業務などはなく資格としての魅力は低い

ITパスポートは、何か特別な業務を行うような資格ではなく、ITに関する基本的な知識があることを証明する資格です。一般的に資格としてメリットが大きいのは、その資格を持たなければできない独占業務を持つことです。

医療行為ができるのは医師免許を持つものだけですし、裁判で弁護を行えるのは基本的に弁護士だけです。こういった独占業務を持つ資格は利用価値も高く、社会的な価値も高くなります。

その点では知識の証明にしかならないITパスポートの資格としての価値はさほど高くないといえます。実際に法律的観点からも、職務の中で資格が与えられる資格試験であるかははっきりしておらず、これが取得した時のデメリットと考えることもできるでしょう。

ITパスポートはTOEICのように自分の知識量、実力を証明するための資格です。TOEICが英語力の証明だとすれば、ITパスポートはIT力の証明ということになります。この点を十分に理解したうえで取得をするかどうかを考えることが重要です。

就職後に取得するならほかの資格のほうが有利に

ITパスポート試験に合格しようと考えれば、最低限の勉強は必要になります。すでに社会に出て働いている社会人にとっては、この勉強時間の確保が簡単ではありません。貴重なプライベートな時間を使って勉強してまで取得した資格に、独占業務がないというのは、社会人にとってはデメリットともいえます。

社会人が同じようにプライベートの時間を充てて勉強をするのであれば、独占業務を持つような資格や、より転職に有利になるような資格試験を受ける方が有意義になるかもしれません。

もちろん独占業務を持つような資格は、ITパスポート試験よりも難関試験が多く、より多くの勉強時間が必要となります。勉強時間と取得後のメリットのバランスを考え、取得するかどうかを決めるのが重要になります。

ただし、学生の方など、将来どんな道に進むか決めていないという方は、どの業種でも活用できるITパスポートを取得するのは大きな意味を持ちます。近年では、すでに働いている従業員にITパスポートの取得を推奨している起業も増えていますし、今後就職条件にITパスポートの所有が必要になる業種が表れるかもしれません。

時間に余裕がある方はぜひ取得しておきましょう。

ITパスポートの将来性

ITパスポートの資格取得には、当然ですが勉強をする必要があります。そこまでして取得した資格で気になるのが将来性でしょう。将来性のない資格であれば、わざわざ勉強してまで取得する必要はありません。ではITパスポートの将来性はどうでしょうか?

単純に考えれば、今後もIT化は止まることはないでしょう。そこで働く以上将来性は明るいということになります。しかし一歩踏み込んで考えれば、ITパスポートは入門的な資格であり、将来的にその重要性は落ちていくとも考えられます。実際に現状から推測していきたいと思います。

IT化が進む今後は必須の資格に

すでにIT技術は多くの職場、業種に導入されています。現状でもIT技術なしで成り立つ業種はごく限られたものですので、十分活用する場がある資格といえます。2020年に誕生した菅内閣では、デジタル庁が新設され、政府が国を挙げてデジタル化を推進していく方向性が提示されました。今後もIT技術の活用はどんどん進んでいくでしょう。

IT技術が進めば、当然ながら新しい知識を身に着ける必要があります。しかし新しいIT知識を身に着けるには、土台となる知識が必要になります。その土台の知識を身に着けた証明となるのがITパスポートです。

今後IT技術が進化すれば、ITパスポートの試験内容もより複雑化されることが予想されます。複雑化されれば現状よりも合格率は下がってしまうでしょう。

今後デジタル化が進むことを考えれば、職場によってはITパスポートの取得が必須となる可能性もあります。そうなってから取得することを考えると、今のうちに取得しておくほうが有利であることは間違いありません。

経営マネジメントの知識などは仕事の場でも生かせる

ITパスポートの試験は、広く社会の現場で活用できるように、ITに関する知識だけではなく、経営戦略やマネジメントといった問題も出題されます。こういった経営戦略やマネジメントの知識というのは、現状の職場でも活かせますし、将来的に見ても必ず必要になる知識になります。

ITの技術は日々進化しますが、経営戦略やマネジメントの知識、基本的な考え方は基本的に変わりません。こういった知識は早くから取得しておくことで、社会の中で有効に活用ができるようになります。

ITパスポートでステップアップは可能?

現在の仕事の中でステップアップを望んでいる方は多いかと思います。今働いている企業内でのステップアップという方もいるでしょうし、ほかの起業、業種に転職をしてそこでステップアップをしたいという方もいるでしょう。

では、そういったステップアップを望む方に、ITパスポートいう資格はどこまで有効でしょう?また、ITパスポートの取得をきっかけに、さらに上のスキルを目指すことは可能なのかを検証していきます。

ITパスポート単体では大きなステップアップは難しい

ITパスポートの資格単体で、さらなるレベルアップを目指すのは難しいかと思います。ITパスポートはなにか独占業務があるような資格ではなく、自身の知識を証明するための資格です。

もちろん転職の際多少有利になる可能性はありますが、それがステップアップに直接つながるかといわれるとそうでもありません。

ただし今仕事をしている企業内でのステップアップと考えると可能性は低くありません。ITパスポートの資格を持っているということは、ITの基礎知識だけではなく、経営戦略やマネジメントの知識も身につくことになります。

こうした知識は現状の職場でも存分に生かせます。転職などで、職場の現状が分からない意ところで働くよりも、現状をよく把握できている現在の職場でこそ、こういった知識は有効に活用できます。

現在の職場でさらに結果を残したいという方は、ITパスポートという資格を持っているという事実ではなく、資格を取得をする際に身に着けた知識を活用して、ステップアップを目指すといいでしょう。

より上位の資格取得への足がかりに

ITパスポートの資格でステップアップと考えると、取得した資格をどう利用してステップアップをするかというより、資格を取得することでステップアップにつながる可能性を考えたほうがいいでしょう。

ITパスポート試験対策の勉強をする中で、情報処理技術の分野に興味を持ち、さらに上位のレベルの情報処理技術試験に関心を持つことになれば、それがステップアップといえるかもしれません。

最初に紹介した通り、情報処理技術試験には12の試験区分があり、ITパスポートはその一番下のレベルになります。つまり情報処理技術という分野にはさらに上位の資格があり、こういった上位資格を取得することで、仕事上のチャンスが広がることは十分考えられます。

ちなみにITパスポートの試験で750点以上取得して合格した場合、民間資格であるITコーディネイター資格試験の選択科目の免除を受けることができます。

まとめ

ITパスポート試験は、ITを利活用するすべての社会人、これから社会人となる学生が備えておくべき、ITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験です。社会全体のデジタル化が進み、どんな職場でもITを各ようする場面が増えている現代では、非常に意味のある資格といえます。

ITパスポートは国家資格ではありますが、ほかの資格のように独占業務を持つような資格ではありません。試験に合格し、資格を取得することでIT分野における基礎的な知識を持っていることを証明する資格になります。

そのため社会人の方が取得をし、すぐに職場で生かせるようなしかくではありませんし、収入の面や転職で非常に有利になる資格とはいえません。

しかし、今後の日本社会を考えたとき、ITパスポートを取得すること、取得できるレベルの知識を持つことは非常に重要になります。さらにいえばITパスポートを取得することは私生活の場でも役立てることができますので、取得して損をするような資格ではありません。

ITパスポートの資格取得を考えている方は、当然勉強をする必要があります。勉強を効率的に行うには、通信講座で学習するのがおすすめです。自身の勉強プランにあった通信講座を探してみましょう。