社労士試験合格への道のり：800時間超の学習と模擬試験活用で夢を掴んだ40代の挑戦

「人事のプロになる」という明確なビジョンを掲げ、仕事と子育ての両立という制約の中でも、毎日の学習を1年間休まず継続。920時間という圧倒的な学習量と計画的な模擬試験の活用で、社会保険労務士試験に見事合格した40代受験者の体験記です。

「人事のプロになる」という明確な個人ビジョンを設定し、その実現に向けて自分のキャリアの柱を構築するため、社会保険労務士試験に挑戦することを決意しました。40代を目前に控え、専門性を高めるための選択として社労士資格は最適だと感じていました。

仕事や子育てとの両立が必要な状況でしたが、「努力は必ず報われる」という信念を胸に、長期戦を覚悟して学習をスタートさせました。

社労士試験合格のためにフォーサイトを選択した理由は主に2つありました。

1つ目は、音声付きの通信講座であることです。限られた時間を最大限に活用したいと考えていたので、当初から通学ではなく通信講座を検討していました。また、テキストだけの学習では理解が進みづらいと考え、音声講義は必須条件でした。

外出先での学習が多かったため、CDはほとんど使用せず、manabun（eラーニング）の学習リスト機能を多用しました。これにより、通勤時間や待ち時間など、あらゆるスキマ時間を有効活用することができました。

2つ目は、コストパフォーマンスの高さです。サンプル教材を確認した際、特に問題を感じず、すんなりと学習を続けられそうだと感じました。教材の質を考えると、非常にお得な印象を受けたのです。

試験のちょうど1年前から学習をスタートし、仕事や子育てとの両立を図るため、コツコツと積み上げる学習方法を選択しました。そして、できるだけ休まずに毎日勉強するという誓いを自分に対して立てました。この継続の誓いが、後々大きな自信につながりました。

学習内容の中心は、フォーサイトのフルカラーテキスト及び問題集の徹底反復でした。3周目くらいまでは思いのほか知識の定着が悪く少し焦りましたが、4周目以降に急速に定着度が上がったと実感しています。最終的には教材を6周するまで繰り返し学習しました。

フォーサイトの教材以外では、加藤講師執筆の横断整理と他の予備校の模擬試験を活用しました。特に、5月、6月、7月に計画的に模擬試験を組み込んだことで、自分の実力レベルの把握と課題の抽出ができたことは大きなプラスでした。

直前期に入るまでは1日1～3時間、直前期には3～5時間と学習時間を増やしました。結果的に1年間1日も休まず、当初目標にしていた800時間を超える920時間の学習時間を積み上げることができました。この圧倒的な学習量が試験に挑むにあたっての大きな自信につながったと思います。

フォーサイトの見やすいフルカラーテキストは、初学者の私にとって非常に取り組みやすいものでした。特に要点が絞られており、わかりやすい構成になっていたため、効率的に学習を進めることができました。

問題集も捨てる問題・選択肢の表示があり効率的に学習できる点が気に入りました。また、解説が詳しく、なぜその答えになるのかを理解しやすかったです。

manabun（eラーニング）は、スキマ時間の活用に非常に便利でした。通勤中や外出先での待ち時間など、どこでも学習できる環境が整っていたことは、920時間という膨大な学習時間を確保する上で大きな助けとなりました。

講師の講義は聞き取りやすく、親しみやすい語り口で、長時間の学習でも集中力を維持することができました。特に難解な法律の解説も、わかりやすく噛み砕いて説明してくれたため、理解が深まりました。

社労士試験対策として特に効果的だったのは、計画的な模擬試験の活用です。5月、6月、7月と定期的に模擬試験を受験することで、自分の弱点を明確に把握し、効率的に対策を講じることができました。

模擬試験を受けるたびに、間違えた問題や理解が不十分な分野を徹底的に復習し、次の模擬試験ではその部分で点数を伸ばすことを目標としました。このPDCAサイクルを回し続けたことが、着実な実力向上につながったと感じています。

また、模擬試験の結果を客観的に分析することで、試験直前期に重点的に取り組むべき分野を明確にすることができました。これにより、限られた時間を最も効果的に使うことができたのです。

大学受験以降、最も真剣に勉強した1年間でしたが、努力が成果に結びついてホッとしています。合格できたから言えることかもしれませんが、努力は嘘をつかないということを40歳手前のこの年齢で実感できたことは、大きな収穫でした。

今はまだスタートラインに立つためのチケットを獲得したに過ぎない状況です。「人事のプロになる」という自己ビジョンの達成に向けて、新たな挑戦のスタートを切りたいと思います。社労士としての専門知識を活かし、人事分野でより一層の貢献ができるよう、さらなる研鑽を積んでいきます。