年収別に見る資格ランキング

資格取得することによってどれくらいの年収がもらえるのだろう？ということは、誰でも一番気になる部分ではないでしょうか。

ひとくちに資格といっても、国家資格・公的資格・民間資格があり、種類も分野も多岐にわたっています。
また、難易度も千差万別で、超難関資格だからといって必ず高額の年収をもらえるとは限りません。

難易度自体はそれほど難しくなくても、仕事の分野が広く自分の努力や工夫次第では収入を上げることも可能な資格もあります。

そこで、ここでは、各資格の年収が気になる人に向け、資格別の平均年収を調べてみました。あくまでも、一般的な金額例ですが、挑戦する資格を選択する際の参考にしてください。

1 ジャンルによって異なる資格の平均年収リスト
2 人気の国家・公的・民間資格と平均収入例
3 まとめ

ジャンルによって異なる資格の平均年収リスト

平均年収が高い資格を、一般的な年収例から高い順に一礼をご紹介しましょう。

年収600万円〜1,000万円クラスの資格

医師	約1,100万円
弁護士	約1,100万円
公認会計士	約720万円
税理士	約720万円
不動産鑑定士	約710万円
社会保険労務士	約710万円
歯科医師	約653万円
一級建築士	約644万円
獣医師	約637万円

年収599万円〜400万円クラスの資格

技術士	約600万円
診療放射線技師	約530万円
薬剤師	約530万円
看護師	約480万円
臨床検査技師	約470万円
クレーン運転士	約460万円
測量士	約450万円
歯科技工士	約430万円
理学療法士	約400万円

年収399万円以下クラスの資格

準看護師	約395万円
ケアマネージャー	約395万円
歯科衛生士	約350万円
栄養士	約340万円
調理士	約330万円
保育士	約320万円

基本的には難易度の高い国家試験は平均年収が高い傾向にあります。このほかにも、さまざまな資格がありますので、あくまでも目安として下さい。

人気の国家・公的・民間資格と平均収入例

それでは、フォーサイトが通信講座を扱っている人気の国家・公的・民間資格の中から、平均年収をご紹介しましょう。

裁判所事務官試験（一般職・大卒程度区分）

裁判所事務官試験は、偏差値にすると約72〜73レベルで超難関資格といわれています。裁判所事務官試験に合格すると、全国にある裁判所において裁判部門か司法行政部門に配属されます。裁判部門ではたらく場合は、裁判が円滑に進むために裁判関連の事務作業などを担当します。
司法行政部門ではたらく場合は、人事・経理・総務などの仕事を担当して裁判部門の職員のサポートを行います。

近年裁判員制度の実施などにより裁判所事情も変化し、裁判所事務官の仕事も広がりを見せています。また、裁判所事務官としてキャリアを積むことで、その上の裁判所書記官になることもでき、より年収もアップします。さらに、裁判所書記官として10年のキャリアを積めば、司法書士資格を無試験で所得できます。裁判所事務官→裁判所書記官→司法書士になり独立開業することも可能なのです。

【平均年収の例】
裁判所事務官の平均年収は、約535万円です。

社労士（社会保険労働士）の年収

社労士は、労働法や社会保険などに関する知識を持ち、これらに関する書類の作成や提出を、クライアント企業に代わって行います。また、人事などに関するトラブルや悩みなどの相談に乗り指導を行うことも仕事です。

最近は、企業も真剣に労働問題対策を考えるようになりました。そのため、社労士は書類作成や代行だけではなく、人事・労務のコンサルタント能力が高い人材が歓迎される傾向にあります。とくに、社労士は女性の合格者が多く、今後は女性がもっと活躍するフィールドであると期待されています。

社労士試験を受験するには、4年制大学卒・短期大学卒・高等専門学校卒などの条件があるため、高卒の人はまず行政書士試験に合格して受験資格を得てから挑戦するのが一般的です。社労士は、社労士事務所などに勤務する場合と経験を積んで独立開業する場合があります。社労士の難易度は難関レベルですが、将来独立開業を視野に入れている人にとっては、挑戦する価値のある資格といえるでしょう。

【平均年収の例】
社労士の年収は事務所などで勤務する場合の平均年収は520万円ほど。独立開業しているケースでは700万円〜1,000万円ほど稼いでいる人もいます。

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中小企業診断士の年収

中小企業診断士とは、中小企業を顧客として、その会社の経営・運営状態を診断するコンサルタントです。企業経営のプロとしてそのスキルを証明できる唯一の国家資格になります。

資金調達・人事制度作成・事業計画・リスクマネジメントなどはば広い知識を持った中小企業診断士は、その会社にあった経営のアドバイスやヒントを与えることができます。近年では、グローバル化が進み、中小企業が大企業にはできない新技術やサービスを提供するようになってきました。そのため、経営全般の知識を持ち、経済や市場の変化を読みつつ、顧客が進める新しいビジネスが成功するように提言できる中小企業士へのニーズは高まっています。

中小企業診断士の資格は、最近ビジネスパーソンが新たに取得したい資格No.1となり、大企業管理職のほとんどが取得に挑戦しているといわれています。難関資格ですが、就職・転職・キャリアアップに強い味方となってくれるだけでなく、独立開業して稼ぐこともできる資格です。

【平均年収の例】
年収は300万円〜700万円ほど。独立開業してコンサルティング業を行なっている人の中で成功している人は1,000万円以上の平均年収があるようです。

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公務員（一般職）の年収

国や自治体、国際機関の公務を行う公務員は、所属する機関により国際公務員・国家公務員・地方公務員があります。そして、それぞれにさまざまな種類の職業があり難易度や年収も異なります。

難易度が超難関といわれているのは、国家公務員（総合職試験）・自衛官採用試験の幹部クラス・参議院事務局職員の一般・総合職・裁判所事務員などがあります。そして、普通レベルは、教員・刑務官・税務署職員・警察官などです。平均年収はその職業によっても違いますが、基本的に公務員は、高収入・社会的な信頼・充実した福利厚生などがメリットでしょう。

公務員は、就職したい業種ランキングや結婚相手の職業ランキングでも、常に1〜2位を誇るほど人気の職業となっています。やはり、景気や社会情勢に左右されず安定した収入がもらえるのがその理由といえるでしょう。

【平均年収の例】
国家公務員の平均年収例：約690万円
県庁職員の平均年収例：約650万円
市役所職員の平均年収例：約620万円

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行政書士の年収

行政書士は、法律関連の国家資格ではあるものの受験するにあたって学歴や年齢など制限がないため、人気の高い資格です。

行政書士は、人々が生活をしたり会社やお店などが経営や運営を行ったりする上で必要になる官公庁などに提出する書類の作成・提出手続きの代理を行います。また、それに伴うさまざまな相談や問題解決へのアドバイスなど、コンサルティング業務なども行うのです。

行政書士業務の担当分野は、建設・産廃、運輸・交通、外国人在留資格、会社法、風俗営業、法務・会計、遺言・相続などがあり、扱える書類は10,000種類以上といわれています。扱うジャンルがはば広いために、独立開業する際には、自分の得意分野を掘り下げ専門性を高めたり異なる分野の仲間同士と組んで扱えるジャンルを広げたりする人も少なくありません。また、独立開業をせずに、行政書士事務所や一般企業の法務部・総務部などで勤務する人もいます。

【平均年収の例】
開業行政書士の場合は、平均500~600万円ほどといわれています。収入の少ない人で300万円ですが、稼ぐ人では1,000万円以上クラスの人もいるのです。行政書士の関連資格を取得している人のほうが、仕事のはばが広く収入も高くなる傾向にあります。

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マンション管理士・管理業務主任者の年収

マンション管理士も、管理業務主任者も、両方ともマンション管理に関する国家資格です。ただし、マンション管理士は、マンション管理に関連する法律・建物設備関係・組合運営などの知識を有する専門家として、住民で構成された管理組合にさまざまなアドバイスを行ったりトラブルを解決したりします。

そして、管理業務主任者は、マンション管理会社に勤務し、担当マンションの管理業務を行い管理組合に報告します。管理会社が適切に業務を行っているかどうか監督するのも、マンション管理士の仕事です。マンション管理士は、マンション管理会社、自社で開発・建設したマンションの管理業務を求めている不動産・建設企業などで働くケースと、ほかの不動産や生活、お金に関する資格を取得して独立開業するケースもあります。また、管理業務主任者は、マンション管理会社に勤務するのが一般的です。

【平均年収の例】
マンション管理士：会社に勤務する場合は平均400万円
管理業務主任者：平均300万円〜500万円

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FP（ファイナンシャルプランナー）の年収

FP（ファイナンシャルプランナー）とは、人が生活していく上で必要になる、お金
に関するアドバイスを行う仕事です。顧客の人生設計に関する希望をヒアリングし、収入や財産にあったマネープランを提案します。FPは、人生の資金計画・税金・株式・投資計画・預貯金・不動産・相続や事業の継承など、多岐に渡るお金の知識を持ち、顧客にあったお金の設計図を作るのです。

FPになるために得た知識は、企業経営にもいかせるために、最近では不動産・金融・保険・銀行などの業界で有資格者を優遇するところも多くなってきました。FP資格所得者はお金のプロとみなしてもらえるため、就職・転職に有利なだけではなく、キャリアを積み関連する資格を取得すれば、コンサルタントとして独立開業もできます。

FP資格には、AFP・CFPという民間資格もありますが、初学者は知名度の高いFP技能士がおすすめです。また、3級・2級・1級がありますが3級は入門編なので、キャリアの武器にするためには2級以上を取得しましょう。

【平均年収の例】
働く業界によって平均年収は異なります。
不動産業界：約600万円
銀行業界：約400万円
証券業界：約400万円
保険業界：約300万円

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通関士の年収

通関士とは、通関業を営む業者から依頼を受け、通関手続きの代行・必要な提出書類の作成など、貿易に関する業務を行う仕事です。貿易に関する唯一の国家資格となっています。

最近の日本では、グローバル化が進んでいる影響で、貨物の種類も複雑化しています。そのため、貿易手続きのプロである通関士は、通関業を兼業している倉庫会社や航空会社などの通関部門、運送・物流などの会社、貿易商社、輸入品を扱う百貨店など、さまざまな企業からニーズがあるのです。

通関士になるためには、試験に合格して通関士として登録する必要があります。受験資格は、国家資格ではあるものの年齢や学歴などの制限はなく、誰でも挑戦することができます。顧客や全巻担当者と上手にコミュニケーションをとる能力や、国際情勢などに興味を持ち常にチェックを怠らないでいる努力も求められる仕事です。

【平均年収の例】
勤務先によって異なりますが平均約400万円〜600万円くらいです。

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旅行業務取扱管理者の年収

旅行業務取扱管理者は、旅行に関する唯一の国家資格です。ひとことでいうと、旅行のプランニング・旅行の取引・旅行の実施まで、旅行に関するはば広い業務を扱う旅行プロデューサーのような仕事をします。旅行が好きというだけではなく、積極的に自分でいろいろ調べて企画を立ててツアーを実現してみたい！と思っている人にはぴったりの仕事でしょう。

旅行会社では、各営業所に1名以上の旅行業務取扱管理者をおくことが、法律で決められています。そして以下の3種類があるのです。

国内旅行業務取扱管理者：国内旅行のみの営業所
総合旅行業務取扱管理者：国内・海外旅行を取り扱う営業所
地域限旅行業務取扱管理者：拠点区域内の国内旅行を取り扱う営業所

それぞれ試験の実施機関などが異なるため、受験の際には事前にご確認ください。

【平均年収の例】

旅行業務取扱管理者の勤務先は、旅行会社や旅行代理店などに勤務することになります。そのため年収は、勤務先の会社によって異なります。長年勤めて経験を積んだ人で年収500万円ほどでしょう。旅行業界は大手と中小の給料の差が大きいために、大手の旅行代理店の場合はもっと高額になります。

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宅建の年収

宅建（宅地建物取引士）は、日本の企業が取得を推奨する人気資格ランキングで1位に輝いている人気資格です。宅建の資格取得者（宅建士）は、一般的には不動産会社に勤務し、不動産の売買・交換・賃貸などの取引にあたり、不動産の知識がない一般のお客さまが不利益にならないように、重要事項を説明したり契約締結後に交付する書類に署名・押印をしたりする業務を行います。この業務は宅建士にしかできない独占業務です。

そして、不動産会社は事務所の規模に合わせ、一定数の宅建士を置くことを義務付けられています。不動産業界には、不動産仲介ビジネス・売買・投資関連・管理などさまざまな分野があり、それらの企業に就職・転職する場合、宅建資格取得者は有利になるでしょう。また、宅建の勉強では、不動産取引における専門知識・民法・宅建業・不動産法などを学びます。それらの知識は、建築・建設・金融・保険業界でもいかせるために、取得しておくと役立つでしょう。

【平均年収の例】

宅建士の平均年収は、勤務する業界や会社の規模、年齢、キャリアなどによって大きく異なります。一般的には400万円〜650万円ほどとなっています。

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簿記（2級・3級）の年収

簿記資格は、昔は、会社の経理や会計などの仕事というイメージがありました。今では、ビジネスマンには不可欠な知識いわれています。簿記資格の中でも一番知名度と人気が高いのは日商簿記資格で、3級から1級までクラスがあります。

3級は、基本的な簿記の知識が身に付けられるレベルですが、2級以上になると商業簿記・工業簿記の両方を学び、財務諸表を解読する力・会計の知識が深まり、帳簿の数字が持つ意味を理解して、経営管理や経営分析をする能力も身に付けられるようになります。そのため、営業・経営部門でも非常に役立つ知識なのです。

簿記の知識は、業種に関係なく必要なために、有資格者はさまざまな企業で優遇されます。就職・転職の武器にしたい場合は、簿記2級取得を目指しましょう。

【平均年収の例】

勤務先の企業の規模や職種、年齢、キャリアなどによって平均年収は異なります。また、経理や会計などの部門では、簿記資格とともに実務経験も年収に影響します。
一例を挙げると、簿記2級の資格を取得している人で実務経験3年以上の人で、350万円〜650万円くらいです。

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診療報酬請求事務能力認定の年収

たくさんの種類がある、医療事務資格の中でも、一番人気が高いのが診療報酬事務能力認定です。この資格はその名が表しているように、医療事務では、一番重要な仕事である診療報酬明細書（レセプト）作成の知識やスキルに特化した資格になります。そして、難易度も最高レベルで、取得するとで自分の価値をアピールすることができる資格なのです。

もちろん、医療事務の求人の応募する際にも、強い武器になってくれます。医療事務の仕事は、勤務体系が決まっていて急な残業・出張もなく、デスクワークなので体力を必要としません。また、多くの病院では、正社員・パート・派遣など、働き方を自分のライフスタイルに合わせて選ぶことができます。また年齢も関係ないので女性に人気のある資格です。就職先である診療所・クリニック・病院は、日本各地にあるため就職・転職先が多いのも魅力でしょう。

【平均年収の例】

勤め先の医療機関にもよりますが、医療事務職の平均年収は289万円ほどです。診療報酬事務能力認定は、医療機関で評価の高い資格なので給料や資格手当などに反映してもらえるのもメリットでしょう。

危険物取扱者乙種4類の年収

石油や化学薬品など危険物の取扱いや、業務の立会い・点検・整備・教育などを行う仕事をする場合に必要になのが国家資格の危険物取扱者です。危険物取扱者の資格は、甲種・乙種・丙種の3種類があり、それぞれに取り扱うことのできる危険物が異なります。中でも、最も人気が高いのが、乙種4種の資格なのです。

危険物取扱者乙種4種を取得をすることで取扱い可能になる危険物には、引火性液体（ガソリン・灯油・軽油エタノールなど）があります。また、勤務先としては、ガソリンスタンド、タンクローリーの運転、石油メーカー、化学メーカーなどがあるのです。

この資格は危険物を扱う資格のために、多くの現場で歓迎され求人も多くなります。もちろん、給料面での優遇や資格手当の支給をしているところも少なくないのです。危険物取扱者乙種4種の試験は、1年に数回開催されているために挑戦のチャンスが多いのも魅力でしょう。

【平均年収の例】

危険物取扱者乙種4種の資格取得者の平均年収は、300万円〜500万円以上とバラ付きがあります。大手の化学メーカーや石油メーカーなどでは、高卒の危険物取扱者でも500万円近い年収を得ている人もいるのです。

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年金アドバイザー3級の年収

「消えた年金問題」「老後年金以外に2,000万円必要論」「もう年金には頼れない」など、何かと不安な要素が長年つきまとっている年金。老後を支えてくれるどころか、頼りにならないと不安を抱えている人は、若い世代はもちろん中高年齢層でも激増しています。そんな社会情勢の中、脚光を浴びているのが年金アドバイザーの資格です。

年金に関する深い知識を持ち、個々の生活事情などに合ったアドバイスができるプロと認められる資格になります。最初は、銀行の窓口業務や渉外業務を行う担当者に推奨された資格ですが、今では担当外の銀行員、金融機関勤務の人、社労士やFP資格を取得している人などはば広く受験者が増えています。

年金アドバイザーは、2級から4級まであり顧客からの年金相談に応じられるよう実践的な応用力を持ったレベルとして認められる3級資格が一番人気です。

【平均年収の例】

年金アドバイザーは、年金に関する業務だけなのでこの資格で独立開業は成り立たないでしょう。受験者は、銀行など金融機関に働いている人がほとんどで、その企業によって年収も異なります。

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ITパスポートの年収

ITパスポートとは、コンピューターそのものに関する知識と、そのコンピューターが使われる環境（企業など）に関する知識が問われる試験です。企業はもちろんのこと、私たちの生活に欠くことのできないコンピューターに関する知識は、仕事はもちろんこれからの暮らしには必要なものです。

ITパスポートの試験は、IT技術・IT管理・経営全般などはば広い分野から出題されるために、ビジネス上で知っておきたいITの基礎知識が身に付きます。この資格は、ITを活用するすべての人が備えておくべき基礎知識なので、IT業界に就職・転職する人には取得不可欠です。よりレベルの高い資格を取得目指している人にとっては登竜門になります。IT業界以外で働く場合も、ITの基礎は理解しているとみなしてもらるでしょう。

【平均年収の例】

ITパスポート資格そのものが収入アップになるわけではありませんが、情報処理系資格を取得していくための基礎的資格なため、より高いレベルの資格をさらに取得していけば収入アップも可能です。例えば、データスペシャリストの推定年収は550万円〜900万円ほどといわれています

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まとめ

自分の仕事のはばを広げたい・収入を上げたい・独立開業したい……などの際、今までのキャリアだけではなく、仕事の資格を取得していればより夢が現実に近づきます。ただし、収入アップにつながる資格は、誰でも簡単に取得できるものではなく、きちんと勉強することが大切です。

やまかけややっつけの勉強ではなく、きちんと勉強計画を立てしっかり知識を身に付けることができる勉強法を選びましょう。