60歳から資格を目指す方必見!定年後に役立つ資格とは?

現代の日本は、人生100年時代とも言われており、60歳や65歳で定年退職をした後も、さらに現役として働いていく必要があると言われています。

定年後も仕事を続けるとなると、60代で再就職を目指す必要があり、そのためにおすすめとなるのが資格の取得です。

理想を言えば、20~30代のうちに定年後も見据えた資格を取得するのがベストですが、定年後からでも資格取得は十分に可能です。

そこで定年後の仕事も見据えた、60歳からでも取得したい資格に関していくつか紹介していきたいと思います。同時に定年後に取得を目指すのであれば、どんなポイントを意識して資格を選ぶのが良いかなど、資格の選び方、60歳からの働き方などに関しても紹介していきましょう。

定年後の働き方のポイント

現在の日本では、60歳で定年退職という方が多いかと思います。定年後はできれば年金でのんびり暮らしたいところですが、年金の支給年齢は年々上昇し、また年金の支給額はそこまで多くはありません。

数年を暮らすのであれば、年金と貯蓄、退職金などでも十分対応可能かと思いますが、人生100年時代と言われるように、100歳近くまで生きるとなると、さすがにこれだけの蓄えでは心許ないところ。

そこで定年後にも現役として働く必要があるわけですが、では、定年後に働くのであれば、どのようなポイントに注目して働くべきか。この点を考えていきましょう。

これまでに培ってきた経験と人脈を活かす

60歳まで生活をしてきたということは、それだけ働いてきたとも言い換えることができます。大学卒業後に就職をしたと考えても、40年近く仕事と向き合ってきたわけで、この経験を無駄にする必要はありません。

仕事をする中でしてきた経験、また生きていることでしてきた経験を活かせるような仕事を見つけると、定年後の仕事でもまたやりがいを感じながら働くことができるでしょう。

経験と同時に重要になるのが人脈です。仕事をする中で築いてきた人脈、また生活する中で生まれた人脈などもぜひ定年後の生活に役立てましょう。

こうした経験や人脈という財産や、定年後という年齢を考えると、誰かの相談に乗る、アドバイスをするといった業務が適しているとも考えられます。

自分の中に蓄積してきたものを定年後の仕事に上手く活用できるように考えてみましょう。

体力面・健康面の不安をできるだけ解消する

定年後となると、少なくとも年齢は60代に突入しているかと思います。本人はまだ若いと感じていても、やはり健康面や体力面での衰えという部分は否定できません。

また、現役として働くということは、20代、30代の若者とともに働くということになります。こうした若い世代と比較すると、定年後ではやはり体力面では敵わないというのが現実です。

体力がより重視される仕事というのは、なかなか選択しづらいところです。

また、健康面も考える必要があります。若いころと比較すれば、どうしても健康面に不安があるかと思います。働くことで健康面を害するような厳しい現場などでの仕事も、定年後の方にはあまりおすすめできません。

定年後も働くということは、ある程度の期間その仕事に従事する可能性があるということ。自身の体力や健康面も考え、無理せず長く働ける職種、職場を考えましょう。

仕事で活用できる知識を身に着ける

体力面や健康面に気を遣いつつ働くとなると、やはりデスクワークが中心になるかと思います。デスクワークで必要とされるのは、就く仕事に対する知識です。

仮に定年まで経理の仕事をしてきたという方であれば、定年後も経理関係の職種であれば対応しやすいかと思います。とはいえ、時代が進めば扱う機器やソフトにも変化は表れますし、経理に関する法律の改正も行われます。

自身が今持っている知識に満足せず、今現在現役で働けるだけの、知識のアップデートが重要になります。

定年後といってもまだ60代。学びを続けることは可能な年齢です。すでに知識を持っている方はそのアップデートを、定年後新たな知識を身に着けるという方は、新たな勉強をするのが重要になります。

自身がしっかりと知識を身に着ければ、定年後の職場でも十分活用は可能。そんな自身の知識を証明してくれるのが、資格ということになります。

定年後に資格を取得するメリット

定年後、もしくは定年後を見据えて、若いうちに資格を取得することは、メリットが大きく非常におすすめです。

定年後に資格を取得するのは難しいと感じている方もいらっしゃるかもしれませんが、資格と言っても弁護士のような難易度の高い資格を取得する必要はありません。定年後に自分が進む道で活躍できる資格を取得するのが重要ですので、十分に取得可能かと思います。

もちろん資格取得にはある程度の勉強時間が必要です。自分が定年まで培ってきた経験が活かせるような資格取得を目指すことで、その勉強時間も短縮できます。

では、実際に定年後に資格を取得することで、どのようなメリットがあるのかを考えてみましょう。

再就職で有利になる

定年後も現役として働くと言っても、そう簡単な話ではありません。近年では定年後の高齢者向けの求人も増えつつありますが、それでもそこまで多くないというのが現実です。

定年後の再就職の場面で、資格を取得しているというのは大きなメリットになります。資格を持っているということは、その分野に関しては年齢に関係なくしっかりとした知識を持っている証拠となり、再就職がしやすくなるでしょう。

もちろん再就職に有利になるような資格の取得が条件となりますが、数ある資格の中でもじっくり探せば、自分に合った、かつ定年後の再就職で有利になる資格が見つかるはずです。

まずは、自分にはどのような資格が合うのかを考え、さらにその資格が再就職で活用できるか、再就職先で活躍できるかをしっかりと調べてから取得を目指すのがおすすめとなります。

新しい働き方や自分らしい働き方を発見できる

定年後、60歳を超えて新たな仕事に就く以上、できれば自分がやりたい仕事、自分らしく働ける仕事を選びたいところ。もちろん健康面や体力面を考慮すれば、仕事の内容だけではなく、働き方も考えたいところです。

資格を取得することで、これらすべてが叶うとは言いませんが、資格なしでの再就職と比較すれば、より自分らしい仕事や働き方が選べるようになるでしょう。

例えば独立開業ができる資格を取得し、同世代の友人とともに新たな事務所を開設するというのもひとつの方法。再就職先を探す必要もなくなり、働き方もある程度自分で選択できるようになります。

もちろん独立開業をしなくとも、資格があれば働き方の選択肢も増えます。そんな中からより自分らしく働ける職場を探せるようになるでしょう。

定年後の再就職は決して簡単ではありません。しかし、価値の高い資格を取得すれば、定年後の再就職でも自分に合った仕事を見つける可能性は高くなるでしょう。

定年後を見据えた資格の選び方

すでに定年が視野に入っている方はもちろん、将来に備えて若いうちに何か資格を持っておこうと考えている方に、おすすめの資格はいくつもあります。では、定年後を見据えて取得するのであればどのような資格がおすすめか。

まずは資格を選ぶ際のポイントに関して解説していきましょう。

自身の経験を活かせる資格を見つける

定年後に働くための資格となると、やはりそれまで自身が培ってきた経験を糧にできる資格が良いでしょう。経理の仕事をしていた方であれば経理に関する資格が、不動産業界で働いていた方であれば、不動産に関連する資格がおすすめとなります。

これまでの仕事で身に付けた経験や知識が活かせる資格であれば、取得までの時間短縮もできますし、取得した後の仕事もある程度知っている分野の仕事になります。

定年までと違い、もっと自由に働きたいという方は、こうした独立開業ができる資格を考えてみてもいいでしょう。経験している分野とは、言い換えれば自分の得意分野ということ。再就職先も自身の得意分野から選ぶことができれば、定年後に大きな苦労をすることなく、スムーズに働けるかと思います。

自分がこれまでどんな仕事をしてきたか。また、どんなクライアントと関係してきたか、どんな分野に興味を持ったかなど、自身の人生を振り返りつつ、自分の得意分野、興味のある分野の資格を狙いましょう。

独立開業ができる資格を選ぶ

定年後の再就職は難しいというのであれば、再就職をしないで済む資格を取得するのも1つの選択肢です。つまり、資格を取得することで独立開業ができる資格ということになります。

特に顧客の相談に乗る、アドバイスをするなど、コンサルティング業務が中心となる資格を取得するのがおすすめ。独立開業ができる資格の中には、こうしたコンサルティング業務が可能な資格も多数あります。

独立開業がおすすめとなるポイントは、働き方も自分で選べるということ。これまでは週休2日、土日休みが当たり前だったかもしれませんが、自分で事務所を開けば、週休3日という設定も可能です。

健康面や体力面でも働き方を自由に選べるのはプラスになりますし、定年後にやってみたかったことや、新たな趣味の時間も確保しやすくなります。

もちろん独立開業をするからには、経理の仕事や営業の仕事も自分で考える必要がありますが、これとて定年後のいい経験といえます。

独占業務を持つ資格に注目する

もうひとつおすすめのポイントは、独占業務を持つ資格かどうかという点です。

独占業務とは、その資格を持つものしかできない業務。こうした独占業務を持つ資格は需要が高いというのがポイントです。

独占業務のある資格を持っている方を求める求人は、年齢不問の求人も多く、定年後の方でも応募できる仕事が多いのが特徴です。

定年後の再就職が難しいと考えた場合、独占業務を持つ資格を取得していることで、就職活動は非常に有利になります。

また、独占業務を持つ資格の中でも、自身の経験を活かせるような資格であれば、よりおすすめとなります。

定年後におすすめの資格9選

ここからは定年後からでも取得を目指せる、おすすめ資格を具体的に紹介していきましょう。資格にはいろいろな種類があり、おすすめの資格を探し出すとかなりの数になります。そこでこの記事では、特に人気や需要の高い資格の中から、厳選して9つの資格を紹介していきたいと思います。

資格 種類 独占業務 独立開業 必要な勉強時間
FP 国家資格 ナシ 必要な勉強時間
宅地建物取引士 国家資格 アリ 300~500時間
マンション管理士 国家資格 ナシ × 約600時間
社会保険労務士 国家資格 アリ 800~1,000時間
行政書士 国家資格 アリ 約1,000時間
中小企業診断士 国家資格 ナシ 1,000~1,400時
危険物取扱者【乙種4類】 国家資格 アリ × 40~60時間
日商簿記 国家資格 ナシ × 250~350時間
登録販売者 国家資格 ナシ × 250~350時間

ファイナンシャル・プランニング技能士

正式名称ファイナンシャル・プランニング技能士
資格種類国家資格
分野金融
認定団体厚生労働省
試験形式筆記、マークシート、口頭、面接
受験資格FP2級:以下のいずれかに該当する人
・3級FP技能検定の合格者
・FP業務の2年以上の実務経験者
・厚生労働省認定金融渉外技能審査3級の合格者
・日本FP協会認定の「AFP認定研修」を終了した人
試験日FP2級〜3級
年に3回(5月・9月・1月)に実施
受験料FP2級
学科:4,200円
実技(個人資産相談業務):4,500円
実技(保険顧客資産相談業務):4,500円
受験者数(2023年1月)FP2級
学科試験 29,466人
実技試験 23,994人
合格者数(2023年1月)FP2級
学科試験 16,537人
実技試験 14,283人
合格率FP2級
学科試験56.12%
実技試験59.53%
フォーサイト合格率(2023年1月)FP2級
学科試験:93.8%
偏差値38〜57
ファイナンシャルプランナー・FPについて詳しくはこちら

顧客の資産運用やライフプランニングなどに関する相談に乗り、適切なアドバイスを行うファイナンシャル・プランニング技能士(以下:FP)。FP資格には1~3級がありますが、定年後も現役で働くと考えれば、2級以上の取得がおすすめです。

顧客の相談に乗る、顧客にアドバイスを行うといった仕事は、定年後など年齢が高い方ほど発言に信頼性が増すためにおすすめの仕事です。とはいえ、資格がなければなかなか顧客から信頼されない仕事ですので、しっかりと資格を取得し、最新の情報を身に着けたうえで業務に当たるのがおすすめとなります。

再就職先としては、保険業界やハウスメーカーなどの不動産業界などが中心になりますが、独立開業も不可能ではない資格です。

特に不動産業界や金融業界で働いていたという方におすすめの資格といえるでしょう。

宅地建物取引士

正式名称宅地建物取引士
資格種類国家資格
分野不動産
認定団体国土交通省
試験形式マークシート
受験資格学歴・年齢・性別・国籍に関係なく受験可能
試験日2023年10月15日(日)
13時~15時
受験料8,200円(予定)
受験者数(2023年度)233,276人
合格者数(2023年度)40,025人
合格率(2023年度)17.2%
フォーサイト合格率(2023年度)76.1%
偏差値55
宅地建物取引士・宅建士について詳しくはこちら

不動産取引の現場で、重要事項説明を行うという独占業務を持つ宅地建物取引士(以下:宅建士)もおすすめとなる資格。

資格の性質上、不動産業界や建設業界が再就職先の候補となりますが、金融業界などでも活用できる資格となります。

宅建士資格というと不動産業界の営業職の方に人気の資格ですが、不動産営業の仕事は体力勝負の面もあり、あまりおすすめできません。それよりも宅建士の資格を活かして、不動産の購入や売却、相続などに関する、顧客の相談に乗る業務などがおすすめ。

定年後ということで人生経験もあり、また不動産に関する専門的な知識を持つ宅建士であれば、顧客の力強い味方となれるでしょう。

マンション管理士

正式名称マンション管理士
資格種類国家資格
分野不動産
認定団体国土交通省
試験形式マークシート
受験資格年齢・性別・学歴など資格の制限はなし
試験日試験日:例年11月の最終日曜日
受験料9,400円(非課税)
受験者数(2023年度)11,158人
合格者数(2023年度)1,125人
合格率(2023年度)10.1%
フォーサイト合格率(2023年度)31%
偏差値62
マンション管理士について詳しくはこちら

マンションの住民が作る管理組合。この管理組合の運営などに関する専門的な知識を持ち、アドバイスが行えるようになるのがマンション管理士の資格です。

マンションなどの集合住宅に住む住民の方は、マンションや不動産、建築の専門家ではありません。管理組合と言っても、順番が来たので仕方なく参加しているという方も多いのが現状です。

こうした組合において、適切な運営アドバイスができる資格は、特にマンションが多い都市部で活躍できる資格となります。

また、仕事の面だけではなく、自身がマンション暮らしであるという方であれば、プライベートでもその知識は活用可能。生活に直結する資格となりますので、取得して損のない資格といえるでしょう。

社会保険労務士

正式名称社会保険労務士
資格種類国家資格
分野法律
試験実施団体全国社会保険労務士会連合会(厚生労働大臣から事務を委託)
試験形式筆記
受験資格学歴
・4年制大学で一般教養科目の学習が終わった人
・4年制大学で62単位以上を習得した人
・短期大学か高等専門学校を卒業した人
・就業年限が2年以上
 かつ課程の修了に必要な総授業時間数が1,700時間以上の専修学校の専門課程を修了

資格
・司法試験予備試験に合格した人
・行政書士の資格を持っている人
試験日2023年8月27日(日)
受験料15,000円※非課税
受験者数(2023年度)42,741人
合格者数(2023年度)2,720人
合格率(2023年度)6.4%
フォーサイト合格率(2023年度)26.4%
偏差値65
社労士・社会保険労務士について詳しくはこちら

雇用者と労働者の間に発生する問題の解決に尽力し、会社の労務関係の問題に対処するなど、活躍の場が広い社会保険労務士(以下:社労士)。

社労士資格のおすすめポイントは、企業に就職する場合でも、独立開業をする場合でも活用しやすいという点でしょう。再就職を考えている方にとっては、業種を問わずに活躍できるというのもポイントです。

労務関係の諸課題に対応できるのはもちろん、社員の給料計算など経理に仕事も担当できる資格ですので、幅広い分野から再就職先が探せる、おすすめ資格となります。

行政書士

正式名称行政書士
資格種類国家資格
分野法律
認定団体総務省
試験形式筆記試験
受験資格学歴・年齢・性別・国籍に関係なく受験可能
試験日令和5年11月12日(日)
午後1時~
受験料10,400円
受験者数(令和4年度)47,850人
合格者数(令和4年度)5,802人
合格率(令和4年度)12.13%
フォーサイト合格率(令和3年度)54.1%
※バリューセット2
偏差値62
行政書士について詳しくはこちら

官公署などに提出する書類の作成を代行するという独占資格を持つ行政書士。こちらは独立開業を考えている方におすすめの資格です。

行政書士として業務に当たる場合は、独立開業し、自身で事務所を開くのが基本。そのため再就職の必要がなく、自分らしい働き方も可能です。

民法を中心に幅広い法知識を持つ資格ですので、書類作成だけではなく、幅広い分野において、法律の相談に乗ることも業務の一つ。定年後の働き方としては魅力的な部分が多く、また社会に貢献できる資格でもあります。

中小企業診断士

正式名称中小企業診断士
資格種類国家資格
分野法律
認定団体日本経営士協会
試験形式筆記試験
受験資格1次試験:特になし
2次試験:第1次試験合格者
試験日1次試験 8月上旬頃の2日間
2次試験 10月下旬
口述試験 12月中旬
受験料1次試験 13,000円
2次試験 17,200円
受験者数(2022年)1次試験:17,345人
2次試験:8,712人
合格者数(2022年)1次試験:5,019人
2次試験:1,625人
合格率(2022年)1次試験:28.9%
2次試験:18.7%
フォーサイト合格率(2022年)60%
偏差値67
中小企業診断士について詳しくはこちら

企業経営などに関するアドバイスが行えるようになる中小企業診断士。ここで紹介する資格の中では、取得難易度の高い資格ですが、それだけメリットの大きい資格でもあります。

中小企業診断士の資格を取得しているということは、経済学や経営論などに関する正しい知識を持っている証明となります。業種を問わず各企業において、経営判断などが正しいかなどの相談に乗り、またアドバイスもできるようになります。

また、経営に対するアドバイスをする職業以外でも、取得難易度が高い中小企業診断士資格を取得したという点は評価が高まるポイント。定年後の再就職では、面接官も人物の見極めが難しいところ。体力面などに不安もあり、どこまで本気で働くつもりなのかが分かりにくい部分もありますが、こうした難関資格を取得したとなれば、仕事に対するやる気の証明にもなりますし、継続して努力できる人間であるという証明にもなります。

また、難関資格を取得できたということは、それだけ頭の回転も信頼できるという印象を面接官に与えるでしょう。

中小企業診断士資格は、このように再就職先を探すにあたっても大きなメリットを発しますが、独立開業という道もある資格。いろいろな働き先を探す、独立開業で自分らしく働くなど、働き方の選択肢も増える資格といえます。

危険物取扱者乙種4類

正式名称危険物取扱者乙種4類
資格種類国家資格
分野工業
認定団体都道府県知事
試験形式マークシート
受験資格特になし
試験日随時
受験料4,500円
受験者数(令和4年度)223,009人
合格者数(令和4年度)70,211人
合格率(令和4年度)31.5%
フォーサイトの合格率-
偏差値45
危険物取扱者について詳しくはこちら

ガソリンや灯油といった、比較的身近な危険物を取り扱えるようになるのが危険物取扱者資格の乙種4類という資格です。

ここで紹介している資格の中でも比較的取得しやすく、活用しやすいのが人気の資格で、特にガソリンスタンドやホームセンターなどの求人が多い資格となります。

定年後は思い切り働くというより、アルバイト感覚で働き、できるだけ余暇の時間を確保したい方などにおすすめ。自宅周辺でも仕事が見つけやすい資格となります。

日商簿記

正式名称日商簿記検定
資格種類公的資格
分野会計・財務
認定団体日本商工会議所,各地商工会議所
試験形式筆記
受験資格学歴・年齢・性別・国籍に関係なく受験可能
試験日簿記2・3級:2月・6月・11月の年3回
受験料簿記2級:4,720円
簿記3級:2,850円
受験者数(2023年2月)簿記2級:12,033人
簿記3級:31,556人
合格者数(2023年2月)簿記2級:2,983人
簿記3級:11,516人
合格率(2023年2月)簿記2級:24.8%
簿記3級:36.5%
フォーサイト合格率(2023年2月)簿記2級:86.4%
簿記3級:87.5%
偏差値2級:58
3級:47
簿記の詳細情報

主に経理部門で重宝されるのが簿記系の資格。その中でもおすすめしたいのが日商簿記の資格です。日商簿記の資格には1~3級など5つの種類がありますが、仕事で活用するとなった場合、商業簿記の知識に加え、工業簿記の知識も身につく2級以上の資格取得がおすすめとなります。

日商簿記資格は、業種を問わず経理部門で活躍できる資格ですので、再就職の候補を幅広く探せる資格。しかも就くのはほぼ経理部門ですので、残業時間なども少なく、自分らしく働きやすい環境を見つけることができる資格となります。

登録販売者

 
正式名称 登録販売者
資格の種類 国家資格
2023年度試験 受験者数(東京都) 3,729名
2023年度試験 合格者数(東京都) 1,639名
2023年度試験 合格率(東京都) 44.0%

医薬品などを扱う、ドラッグストアやコンビニエンスストア、ホームセンターなどで求人が多いのが登録販売者資格。2006年に誕生した比較的新しい資格となります。

登録販売者は二類、三類の医薬品の取り扱いができるようになるため、医薬品を取り扱っている店舗で求められる資格。同じような資格としては薬剤師資格がありますが、薬剤師と比較すると取得しやすいのが特徴です。

こちらも危険物取扱者乙種4類資格同様に、自分らしく働きたいという方におすすめの資格。また、薬品に関する正しい知識が身につきますので、自身や家族の日常生活の中でも大いに役立つ知識が身につく資格となります。

定年後に資格取得を目指す場合の注意点

定年後から取得を目指しても十分活用できる資格は数多くあります。とはいえ定年後となると年齢は60歳以上というのが一般的。このタイミングで資格取得を目指す場合、気に留めておきたいポイントがいくつかありますので、このあたりを紹介していきましょう。

資格の取得に必要な勉強時間を把握する

資格の取得にはある程度の勉強時間が必要です。定年後で時間は余っているとはいえ、一定期間は勉強のための期間となります。

また、定年後に再就職をすると言っても、フルタイムで働ける期間はそう長くはありません。この2点を踏まえると、資格取得にあまり長い勉強期間を設けるべきではないと考えるべきでしょう。

仮に60歳から75歳まで働くとして15年。その仕事のために必要な資格取得に5年かかってしまえば、実質働けるのは10年になってしまいます。

資格取得に割ける時間に関しては個人差がありますが、イメージとしては1~2年以内に取得できる資格がおすすめとなります。自分がこれまで積み重ねてきた経験や知識、さらに自身の勉強スピードなども考慮に入れ、できれば1年以内、長くても2年で取得できる資格の中から、自身に合った資格を選択しましょう。

資格取得に必要な費用面をチェックする

資格取得を目指す場合にはいくつかの勉強方法があります。予備校に通学する、通信講座を受講する、そして自力で勉強する独学などです。

どの勉強法でもある程度の費用は必要になります。予備校や通信講座であれば受講料が必要ですし、独学で学ぶにしてもテキスト代や模試の受験料などは必要となります。

もちろん、予備校や通信講座を利用した方が、より早く資格を取得できるでしょう。その分費用も必要となるということになります。

定年後に資格職のために勉強するということは、収入がない状態、あっても年金のみの状態で勉強をすることになり、基本的には貯蓄を切り崩しながら生活することになります。どの程度勉強期間が必要で、どの程度勉強に費用がかかり、その間の生活費をどう工面するか。この点を総合的に考えながら、取得する資格の選択、また資格取得のための勉強方法の選択をしていきましょう。

定年後の資格取得には通信講座がおすすめ

定年後に資格取得を目指すのであれば、通信講座の利用がおすすめです。

独学で目指せば、それだけ必要な勉強時間は長くなり、短期間で取得するというのが難しくなります。

予備校に通学するという場合は、通学時間と体力面、さらに予備校の立地の問題があります。資格取得の講座を開講している予備校は、基本的に人口の多い地域に集中しています。分かりやすく言えば都市部に集中しているということ。都市部に住んでいる方であれば通学は可能ですが、地方部在住の方などはそもそも通学という選択肢がありません。

また、通学できるとしても、通学時間の問題があります。予備校に片道1時間かけて通学する場合、一度の通学で2時間の移動時間が必要になります。自宅で勉強ができれば、この2時間は勉強時間に充てることができ、より多くの勉強時間を確保できるでしょう。また、通学にはある程度の体力も必要。定年後の体には厳しい部分もあるでしょう。

通学時間や立地、体力面など、すべての問題を解消できるのが、自宅で学べる通信講座の受講です。

これらの理由以外に、通信講座をおすすめ理由をいくつか紹介していきましょう。

効率的なカリキュラムで勉強時間の短縮が可能

通信講座には、目指す資格試験に精通した専門講師やスタッフがいます。この専門講師やスタッフが、試験の傾向を徹底的に検証し、さらにもっとも効率よく学べるように考えているのがカリキュラムです。

独学で漠然と勉強をするのと比較すれば、はるかに効率的に、必要な分だけ学べるカリキュラムがあれば、必然的に勉強時間も短くなり、より短期間での合格を目指せるでしょう。

予備校などと比較すると費用面でも安心

同じ資格試験を目指す場合、予備校と通信講座では費用面で大きな差が出ます。資格によって受講料は変わりますが、場合によっては予備校の半額以下で受講できるのが通信講座のメリットです。

予備校のように大きな建物は必要ありませんし、必要となる人員も少なくできる通信講座は、費用面でも優れた勉強方法ということになります。

とはいえ、講義を行う講師は、予備校と変わらない専門講師。予備校と同じハイレベルな授業を、より安く自宅で受講できるのが通信講座ということになります。

まとめ

かつては定年後=老後であり、その先は貯蓄と年金で生活をすればいいというのが基本的な考え方でした。しかし少子高齢化が進む現代の日本においては、定年後も働く必要があるという方は多く、定年後に再就職先を探す方もどんどん増えています。

定年後の再就職は、門戸を開いている企業も多くはなく、厳しいというのが基本的な考え方。仕事は見つかってもやりたい仕事ではない、自分らしく働けないという意見も多く聞かれるようです。

そこでおすすめしたいのが資格の取得。資格を持つことで、やりたい仕事に就く、自分らしく働くという希望に近づけるケースは多々あるでしょう。

定年後からでも資格取得は可能です。もちろんすべての資格が目指せるということはありませんが、再就職や第二の人生で活用できる資格は多数あります。

長く現役で働いた定年後は、自分が好きな道で、自分らしく働きたいもの。そんな理想を実現するためにも、資格取得を検討することをおすすめします。