企業にとっていつの時代も重要な課題となるのが人材育成です。昭和の時代の終身雇用が当然という時代から徐々に社会情勢も変わり、働き方改革という言葉が目立ちだした現代。働き方が変わるということは人材育成の考え方も変革期にあるということかもしれません。そこでこれからの人材育成と通信教育の活用に関してまとめていきたいと思います。
人材育成の重要性と方法
日本には多くの企業があります。数千人という従業員を抱え、日本国内のみならず、世界規模で事業を展開する大企業から、家族血縁者のみの中小企業まで、事業の大きさや企業の規模はまちまちですが、すべての企業に共通していることがあります。
それは人材育成が重要であるという事実です。どれだけ大きな企業でも、その企業を動かしているのが従業員です。その従業員がそれぞれ少しずつでもスキルアップをすれば、当然ながら企業全体の業績は大きくなります。
企業が企業であるために、決して手を抜けない、そして工夫を続けなければいけないのが人材育成ということになります。
企業の行う事業によって、従業員に求められるスキルは違います。それぞれの企業が、自社の業績アップに繋がるように人材育成を行っており、その方法はさまざまです。そんな企業が行う人材育成の、代表的な方法をいくつかご紹介しましょう。
参考：リスキリングとは？リスキリングが注目される背景と主なリスキリングサービス10選を解説｜Career Theory
社内研修
多くの企業が人材育成のために行っているのが社内研修です。社内の先輩社員や、研修専門の部署に所属する人員が、自社社員に対し講演を行ったり、セミナーを開催したりといろいろな方法で人材育成を行っています。
また、自社の業務の実情を見せたり、実際の業務の手伝いをすることで従業員に経験を積ませるのも人材育成の一環ですし、同じような立場、役職の従業員を集め、ディスカッションを行う、社内で企画プレゼンを行うといったものも社内研修に含まれるでしょう。
こうした社内研修のメリットは、まず大きなコストがかからないということにあります。特に大きな企業になれば、一度の研修で多くの従業員が集まるケースがあります。そうなればコストもかかり、企業の業績にもある程度の影響を与えますが、この部分の費用をカットできるのは大きなメリットです。
さらに、社内の人間が行う研修ですから、自社の業務や事情に沿った研修ができるというメリットもあります。外部に研修を依頼する場合、単純なビジネスマナーや経営理論などをおしえることはできても、社内の事情に沿った研修を望むのは難しいでしょう。
反対にデメリットを考えると、まずはどこまで効果が得られるかが不透明という点があります。自社従業員が自社従業員に対して行う研修ですから、ほかの研修と比較検討することができません。効果があると信じて行っている研修が、実はまったくスキルアップに繋がらないというケースも考えられます。
また、常に一定のレベルの研修を行うのが難しいというデメリットも考えられます。例えば支社のあるような企業で、支社ごとに人材育成研修を行った場合、研修を行う担当者が複数になるケースがあります。こうしたケースでは特に、研修ごとのレベル差が顕著となり、思うような効果が得られない可能性もあります。
トータルで考えると、コストこそかからないもののその効果が分かりにくいのが社内研修ということになります。
社外講師の招聘
自社の人材育成に関して、社外から講師を招いて行うケースも珍しくありません。招聘されるのは多くの場合企業コンサルティングを行っている企業からの講師で、内容は基本的なビジネスマナーから、世界的な経済状況に関してなど、いろいろなテーマで講演を行います。
人材育成を外部に依頼するメリットで一番大きいのは、人材育成のプロに研修を依頼できるため、効率よく人材育成が可能となる点でしょう。研修を行う側は研修のプロであり、自社内の人材が行う研修よりも効率のよい研修を受けることができます。
また、こういったコンサルティング企業は多くに企業に対し社員研修を行っています。そのため他社のケースを参考に、どれだけ人材育成の効果が見込めるか、他社と比較してどのような効果が出ているのかなどを比較検討することが可能のこともメリットです。
デメリットはそれなりにコストが必要になることでしょう。外部に委託する以上コストは必要で、これが企業の業績に影響を与える部分は否定できません。
ほかにも企業内の事情や事業に即した研修が難しいという点が挙げられます。研修の専門家といっても自社内の人間ではないので、その企業の事情に沿った研修をするのは難しくなります。
社外セミナーへの参加
自社に社外の専門家を招くのではなく、外部のセミナーに自社社員を参加させるという方法もあります。外部のセミナーに参加することで同業他社、異業種の方とともにセミナーを受けることで大きな刺激を受け、その効果を社内で発揮してもらう方法です。
外部セミナーに参加するメリットは、自社内では意識できなかったポイントに気づけるなど刺激が非常に大きい部分が挙げられます。またさまざまな業種の人間が集まるセミナーでは、普段の業務では築けない人脈を築くことができたり、その人脈から新たな事業が生まれたり、業務拡大に繋がったりなど人材育成以上の効果を期待できることが考えられます。
デメリットはやはりコスト面。外部セミナーはその効果からコスト面ではかなり大きな負担となるケースがあります。また、多くの業種の、いろいろな立場の人間が集まるため、どんな人にも効果的な内容になることが多く、人材育成という意味では効果が薄くなる可能性が考えられます。
通信教育とeラーニング
近年増加傾向にあるのが、人材育成に通信教育やeラーニングを導入する方法です。基本的には自宅や社内のPCなどで講義を受け、独学で学習をして添削を受ける通信教育、そして講義動画や音声をスマホやタブレットで視聴するeラーニングは新たな方法として注目を集めています。
通信教育やeラーニングのメリットやデメリットを含め、ここから詳しく解説していきたいと思います。
通信教育とeラーニングの違い
通信教育とeラーニングは、PCやスマホ、タブレットなどを利用して、自身の意思で学ぶという点で、非常に似ている人材教育方法です。まずは人材育成にこの2つを導入する際、どのような違いがあるかを確認していきましょう。
能動的に学ぶ通信教育
通信教育は、自宅などで自らテキストを開き、講義動画を視聴し学習に挑む必要があります。また学習した項目に関して、場合によっては通信教育を行っている講師に提出し、添削を受けるなども必要です。
そう考えると通信教育は、人材育成を受ける立場の従業員が、自ら能動的に学びに向き合う必要がある学習方法であり、言い方を変えれば従業員にやる気がある場合に非常に効果的な学習方法となります。
また、通信教育を人材育成に取り入れることで、同じ通信教育が行っている資格取得講座などの受講にも繋がり、従業員の資格取得という効果も期待できるということが考えられます。
受動的に学ぶeラーニング
通信教育がある意味双方向の学習方法だとすれば、スマホやタブレットでの講義動画の視聴が中心となるeラーニングは、一方向の学びが可能な学習方法になります。スマホなどで学習できるという非常に手軽な学習方法で、場所と時間を選ばず受講できるのが大きな特徴で、どちらかといえば受動的な人材育成に役立てることができる方法です。
具体的にはビジネスマナーの講習やハラスメントに対する知識に関する講習など、全従業員に対し、平等に講義を提供するような人材育成に役立てることができる学習方法となります。
育成内容によって使い分けるのが重要
通信教育とeラーニングは、オンラインによる人材育成という点では共通点のある方法です。しかし通信教育は能動的に学ぶ方法、eラーニングは受動的に学ぶ方法と、その本質が違いますので、それぞれの特徴を生かした形で人材育成に役立てるのがおすすめです。
オンラインに限らずとも人材育成にはいろいろな形があります。上で紹介したような社内研修や社外セミナーへの参加も、多くの企業がそれぞれの特徴を生かし、それぞれの方法を生かすことで、最大効率を出すように工夫しています。
これと同様に通信教育とeラーニングも、それぞれの特徴を考え、上手に併用していくのがおすすめということになります。
通信教育とeラーニングのメリット
通信教育とeラーニングというオンラインを活用した学習方法。これらを人材育成に生かす企業も増えてきています。具体的な例を挙げると、不動産仲介業者が、通信教育を利用して、従業員に宅建士の資格取得を奨励する例などがあります。
不動産取引の場で重要事項説明を行うのは宅建士の独占業務。不動産賃貸契約でも売買契約でも宅建士の存在は欠かせないということになり、不動産仲介業者で働く以上取得必須の資格と言われています。
こういった、独学で取得を目指すのが難しい資格などは、通信教育を利用することで大幅に合格率を上げることができます。特に若い社員などは、入社後に宅建士の資格取得を目指すことが多く、会社として通信教育会社と契約することで、多くの従業員に資格取得を促すことができています。
では、そのほかにも考えられる通信教育やeラーニングのメリットについて考えていきましょう。
メリット① 社会人に必要なスキルが身につく
ビジネスを行う上で必要最低限のマナーは存在します。電話の受け方や名刺の渡し方、受け取り方、メールの書き方などの基本的な項目から、ビジネス上の会議でよく使われる用語に関する解説や、企画の提案方法、企画書の書き方などなど。入社したての社員には分からないことが多数あります。
もちろん最低限必要なことは社内研修などでしっかり対応するかと思いますが、一度の研修で身につかないことや、新入社員を集めてまで説明する必要のないことなど、細かい研修ポイントもあります。
こういった細かい部分を含め、一度研修で教わった内容を再確認するのに便利なのがeラーニングです。eラーニングはスマホやタブレットなどを利用し、動画を視聴したり、テキストを読んだりする学習方法であり、すべての社員に均等に研修を提供できる方法でもあります。
メリット② 有用な資格取得が目指せる
人材育成にはいろいろな目的がありますが、従業員のスキルアップも大きなポイントになります。上でも紹介したように、不動産仲介業者の従業員が宅建士の資格を取得するのは大きなスキルアップといえるでしょう。
このように従業員が資格を取得することで、企業としても大きなプラスにつながるケースは珍しくありません。人材育成に通信教育を取り入れている企業の多くは、通信教育を提供している会社と法人契約を行い、その通信教育講座を有効に活用することで人材育成につなげています。
メリット③ 福利厚生の一環として提供できる
企業としては、人材育成を目的として通信教育を利用していますが、実際に通信教育で学ぶ従業員からすれば、取得した資格は自分個人のための資格となります。従業員の立場で考えれば、自身にプラスとなる資格を取得するために、通信教育を利用して勉強をすることになりますが、その費用の一部を会社が負担をしてくれるというのであれば、これは大きな福利厚生の一環と言えます。
企業が推奨する資格取得をするだけではなく、さらに上位の資格であったり、別の資格を取得することで、今就いている仕事以外の業務に従事できたり、今の業務をより効率的に行えることも。企業としても人材育成と福利厚生の一挙両得となるのが通信教育を活用するメリットとなります。
メリット④ すべての社員に均一なカリキュラムを提供できる
講師がいる対面研修は、直接講師に質問ができる点や、講師が受講者の様子を見ながら研修を進められるという利点がありますが、研修を受ける従業員や、研修をする講師によって、どうしても内容にバラつきが出ます。特に社内研修などの場合、講師も専門家ではありませんので、こういったバラつきは顕著になります。
しかし通信教育やeラーニングを利用しての人材育成は、受講する方全員が同じ講義動画を視聴する形になりますので、研修内容のバラつきが発生しないというメリットがあります。
もちろん受講する従業員の、研修に対する姿勢によって効果に差が出る可能性はありますが、研修内容が原因で差が出ることはないというメリットが考えられます。
メリット⑤ どんな状況でも受講可能
人材育成の研修に関して、実際に研修を行う側からの視線で考えると、いろいろ面倒な作業が発生します。その中でも一番大変な作業がスケジューリングでしょう。どの従業員を参加させ、どの会場を使用し、誰を講師にするのか？さらにどのような内容にするのかや、遠方から呼ぶ従業員に関してはその移動はどうするのか、宿泊手配はなど、とにかく煩雑な作業だらけになります。
通信教育やeラーニングによる人材育成の場合は、こういった煩雑な作業はほとんど必要ありません。手間がかからないだけではなく、どんな状況でも人材育成のカリキュラムを止めずに続けることができるのがメリットです。
例えば2020～2021年のように、新型コロナウイルスが感染拡大し、これまでの日常とは状況が変わっても、カリキュラムを止める必要はありません。緊急事態宣言が発せられ、自宅待機、テレワークが推奨されるような環境でも、人材育成を止める必要はなくなります。
メリット⑦ コストを抑えて効果を最大化できる
人材育成のひとつの手段として通信教育やeラーニングを取り入れるには当然コストが必要になります。ただしそのコストは、外部のコンサルティング会社と人材育成の契約を結ぶことと比べれば、さほど高いものではありません。
もちろん社内研修と比較すればコストは必要になりますが、上で触れたようにスケジューリングなどの事務作業はなくなりますので、人材育成の効率化という点では大きなメリットがあります。
通信教育とeラーニングのデメリット
抑えめのコストで、どのような状況でも人材育成を続けることができ、さらに従業員に均等な研修を行えるなど、メリットが多い通信教育とeラーニングですが、デメリットがないということではありません。
対面講義ではないことから、柔軟な対応が難しかったり、自社の事情や事業に即した研修が行えないというのもデメリットですが、それ以上に深刻な事態に発展しかねないデメリットもありますので、その点を抑えておきましょう。
通信教育のデメリット① 強制力を持たせるのが難しい
通信教育を利用した人材育成で、問題となるのが強制力を持たせることが難しいという点です。通信教育を利用して資格取得を目指すのは、基本的に就業時間外ということになります。つまり資格取得の勉強は、直接仕事と関係ない時間に行うことになります。
仮に企業側が資格取得を業務命令とした場合、業務を就業時間外に行うこととなり、労働基準法から考えると、非常に問題のある業務ということになります。企業側が強制的に資格取得を命じた場合、資格取得に必要な勉強時間は就業時間として考え、当然ながら残業代を支払う必要が生じる可能性があります。
通信教育を利用した人材育成は、あくまでも仕事ではなく従業員が自己啓発のために自主的に行う必要があります。企業はそのきっかけを与えるだけであり、それを活用するかどうかは従業員次第ということに。しかし従業員に資格取得を強制することはできないという非常に難しいポイントがあるのも事実でしょう。
通信教育のデメリット② 育成管理が難しい
通信教育による人材育成は、あくまでも自発的に参加してもらう必要があります。そこで問題となるのが、どの従業員がどの程度参加しているのかという管理が難しいという点です。
社内研修や外部から講師を招聘しての研修であれば、研修参加者や参加者のレベルなどを直接講師が確認できます。しかし従業員の自主性に任せるしかない通信教育では、強制的に参加させるわけにもいきませんので、参加者がどれだけいるのか、どの程度進んでいるのかを把握するのが難しくなります。
通信教育を提供する企業との契約の中で、ある程度従業員の参加程度や進行具合をチェックすることは可能かと思いますが、とはいえそれを従業員の評価に使用することはできません。
通信教育による人材育成を、就業時間内に行っていればいいのですが、多くの場合は就業時間外に、従業員が自主的に行う形になると思います。就業時間外の評価を、実際の就労評価に反映することはできません。こういった管理の難しさが通信教育にはあります。
eラーニングのデメリット① できることに限界がある
eラーニングによる人材育成についてデメリットを考えると、もっとも大きなデメリットは、できることが限られるという点でしょう。eラーニングとはスマホやタブレットなどを利用して、時と場所を選ばずに学習できる方法です。
これだけを考えると、eラーニングは非常に便利な学習方法となりますが、問題がないわけだはありません。eラーニングの学習方法は基本的に読む、観る、聞くだけです。自分で書いて覚えたり、自身の意見をまとめたり、レポートを提出したりといった学習行動はできません。反対に言えば通信教育は自宅などでじっくり勉強ができる半面、外出中のスキマ時間などを活用するのが難しい学習方法ですが、ノートにまとめたり、提出物を書いたりという書くという方法が使えます。
eラーニングと聞くと最新の勉強法というイメージがあり、eラーニングがあれば通信教育は必要ないと考える方もいらっしゃるかもしれませんがそんなことはありません。eラーニングだけで、資格取得を目指す勉強は難しいものです。
eラーニングのみを利用するのではなく、通信教育と同時にeラーニングを利用し、それぞれの強みを生かして勉強をするのがおすすめの勉強スタイル。人材育成のために通信教育を利用する場合、eラーニングの教材やテキストなどが充実している通信教育を探すのがポイントとなります。
eラーニングのデメリット② 育成管理が難しい
eラーニングに関しても、通信教育と同様に育成状況の管理が難しいというデメリットは残ります。人材育成を業務としてみなしても、就業時間にeラーニングをあえて行う必要はあまりありません。
だれがどの程度eラーニングを利用しているのかを把握するシステムがないと、だれがどの程度参加しているのかがわかりません。通信教育の場合、ある程度提出物がありますので、その提出物の内容で従業員の状況を判断することも可能ですが、eラーニングではその方法を取ることはできません。
しっかりと受講状況が把握できるeラーニング提供会社を選ぶのが大きなポイントとなるでしょう。
eラーニングを利用した管理システム
通信教育やeラーニングを利用した人材育成には、数多くのメリットがあるものの、考えるべきデメリットがあるのも事実です。そこで紹介したいのが、数多くの通信教育講座を提供しているフォーサイトの法人契約です。
フォーサイトの法人契約では、高い合格率を誇る資格取得講座を従業員に提供することが可能。さらにフォーサイトは数多い通信教育会社のなかでも、特にeラーニングに力を入れている会社でもあります。人材育成という点でも通信教育とeラーニングを上手に使いたいという企業には、非常におすすめしやすい通信教育会社です。
そんなフォーサイトでは、eラーニングを利用した学習状況管理システムがあります。通信教育やeラーニングでデメリットとなりがちな、育成管理の面で大きな力を発揮する管理システムとなっています。そんな管理システムを簡単に紹介していきましょう。
受講者の学習状況をチェック
フォーサイトで法人契約を行った場合、フォーサイトの講座を受講している全従業員の学習状況をスマホやタブレットからでも確認できる、学習状況チェックが可能です。各従業員の勉強の進捗具合や、テストの正答率など学習状況をチェックできます。
また最終ログイン日なども確認できますので、誰がまじめに取り組み、誰が取り組んでいないかも一目瞭然です。
とはいえこういった学習状況は、人物評価の参考にすることはおすすめできません。学習状況からその従業員の問題点を見つけ出し、その問題を解決するためのアドバイスなどを行うことがおすすめです。
ひょっとしたら体調が悪く勉強が進んでいないのかもしれませんし、ご家庭の誰かが体調を崩し、看病に時間を取られている可能性もあります。企業や上司がこうした状況を確認し、相談に乗ることで従業員の抱えている問題解決の手助けができるかもしれませんし、解決ができれば、その従業員の学習も捗るかもしれません。
受講者の学習状況のチェックを有効に生かすことが、効率のいい人材育成に繋がるでしょう。
個人の進捗状況も詳しく確認可能
フォーサイトのeラーニングサービスは、大まかな学習状況の把握だけにとどまりません。さらに受講者個人個人の細かな学習進捗状況のチェックも可能になります。授業はどの単元まで進んでいるか、過去の実力テストでどのくらいの得点を取っているか、そもそも学力確認テストを有効に使えているかどうかのチェックも可能です。
勉強が進んでいない方の問題は、上でも触れたようなプライベートでの問題かもしれませんが、もっと単純に現状の単元が難しく躓いているだけかもしれません。または資格取得に対するモチベーションが低下してしまっている可能性も考えられます。
こうした細かい状況のチェックができることで、企業側、上司としてはより具体的なアドバイスも可能です。もしどこかの単元で理解が進んでいないというのであれば、その部分だけ上司が勉強を教えるという対応も可能です。
単純に従業員に資格取得を任せるのではなく、会社がその進捗状況をチェックすることで、より効率的に資格取得を目指せますし、実際に受講している従業員の方もモチベーションを落とさずに勉強に向き合うことができるはずです。
まとめ
どの企業にとっても人材育成は大きな課題です。その人材育成の方法にはいろいろな方法がありますが、その中でも近年注目を集めているのが通信教育やeラーニングを利用した資格取得などの人材育成方法です。
もちろん通信教育やeラーニングを利用して、自社独自の研修を行うことも可能ですが、通信教育やeラーニングを利用した研修を行う場合は注意すべきポイントもあります。そのポイントのひとつが、業務命令として行う研修は就業時間内に行う必要があるという点です。
通信教育やeラーニングは、会社ではなくても自宅や移動時間でも受講可能な方法です。だからと言って業務命令である研修を、就業時間外に行うことはできません。
通信教育やeラーニングを利用した人材育成の上手な方法は、その特性を生かした利用方法です。通信教育やeラーニングは就業時間外でも利用できる学習方法です。そこで通信教育などを利用する研修は、業務命令ではなく従業員が自主的に参加できるものに限りましょう。
研修についてのレポート提出が必要となると、これは業務となってしまいます。そこで視聴するだけでOKな研修動画をeラーニングで提供し、その動画を視聴したかどうかをチェックできるようにしておくなどがeラーニングの上手な利用方法です。
通信教育は主に資格取得を推奨するという形で生かすといいでしょう。通信教育会社と法人契約を結び、資格取得費用の一部、もしくは全額を会社負担とすれば、多くの従業員が資格取得を目指すはずです。
これまで社内研修などで人材育成を行ってきた企業が多いかと思いますが、その方法自体は否定できるものではありません。社内研修や社外のセミナーの活用などと同時に、通信教育やeラーニングも使用することで、より効率的な、コストダウンも叶えながらの人材育成が可能となります。
通信教育やeラーニングの特徴を生かし、これまでの人材育成方法とうまく使い分けて、より効率の良い人材育成を目指しましょう。
人材育成に通信教育やeラーニングを利用するのであれば、デメリットが少なく、多数の資格試験に対応、しかも高い合格率を誇るフォーサイトの法人契約がおすすめです。