家事や育児に忙しい主婦でも、取得できる資格はないかなとお探し中ですか？
これからの生活費・子どもの教育費・自分たちの老後などを考えると、「将来が不安になる」という人は多いようです。
そんな不安を解消するべく、資格を武器にして今よりも収入を得られる仕事を探す人も増えています。

主婦向きの資格はいろいろありまが、時間を作って勉強するのであれば、高収入を見込める・家事と両立ができる資格を取得したい！
…ですよね。そんな主婦の方々におすすめの役立つ資格をご紹介しましょう。
一度取得すれば、キャリアを積むことで将来的には独立も見込める資格です。
ぜひ挑戦してみてください。

主婦の働き方には何がある？　パートの割合や年収など

働く主婦の半数がパートかアルバイト

20歳〜40歳以上の主婦を対象にした調査によると、「仕事をしている人」は20〜39歳の主婦で44％、40歳以上の主婦で55％いるということがわかりました。そして、その中でパート・アルバイトの割合は、20〜39歳の主婦で55％、40歳以上の主婦では65％もしめている結果が出たのです。

世代に関係なく、働く主婦の半数は、「短時間労働で自分の好きな曜日や時間帯が選べるパート」を選んでいるのが分かりました。

知っておきたい！パートの年収ライン

パートの場合、年収100万円以上を超えると住民税、年収103万円以上を超えると所得税がかかります。そして、年収130万円（職場によっては106万円）を超えると、自分で社会保険料を支払わなければなりません。さらに、年収が上がるにつれ税金も負担しなければならないため、働く時間をセーブしている人も多いのが現実です。

しかしながら、収入が増え社会保険料を支払っていれば、老後に受け取る厚生年金の金額は増額し、さらに健康保険に加入すれば、病気や怪我などで長期お休みをしても、条件を満たすことで「傷病手当金」を支給してもらえます。長い目で見れば、夫の収入に依存せず自らの収入をアップしたほうがいいのです。

けれども、一般的なパートでは、収入のアップはあまり期待できません。そうした点から、より高収入の仕事をしたい主婦には、ビジネスに直結する資格取得をおすすめします。ここでご紹介する、FP（ファイナンシャルプランナー） （FP技能士）・社会保険労務士・中小企業診断士は、簡単に取得できる資格ではありませんが、いずれも国家資格なので、就職や転職の武器になってくれるでしょう。

主婦におすすめの資格 FP

おすすめの理由

FP（ファイナンシャルプランナー）は、人が生活していくうえで、「いろいろな局面を迎えた際に必要となるお金」のアドバイザーです。顧客の資産や家計、家族の状況などをヒアリングし、出産・教育・マイホームの購入・老後など、人生のライフステージごとに必要になる金額を算出して、資金計画を立てます。

FP資格を取得することで、資金計画・税金・株式や投資計画・預貯金・不動産・相続や事業の継承など、はば広いお金の知識を持ち主として認めてもらえるのです。
FPは、「顧客の生涯マネープランを設計できる人材」として、金融・保険・証券・不動産などの業界で、歓迎される資格です。

金融業界では、顧客にふさわしい資金運用サービスや借り入れなどのプランを提供、保険業界では、顧客の生涯設計にあった保険の提案、証券業界では顧客の資産運用サポート、不動産業界では資産の計画策定など、FPの知識ははば広く役立てられます。

FPの資格試験は3級からありますが、就職や転職の武器にするためには、FP2級以上を取得しましょう。

主婦におすすめの理由

金融・保険・証券・不動産業界などで、FPや営業職として働く場合、お客さまからライフプランのヒアリングをします。資産・家計・お金の困りごとなどの相談をするために、普段家計の管理をしている主婦のほうが「話が伝わりやすい」というお客さまは少なくありません。また、女性のほうが対応も柔らかいので、「いろいろと相談しやすい」という人も多いようです。

そのため、さまざまな業界の企業や部署で、女性や主婦のFP有資格者を歓迎している求人情報も増えてきました。

FPは仕事の経験を積めば積むほどスキルとなっていくため、働きながら人脈を築き将来的には独立することも可能です。FP資格は、国家資格である「FP技能士」のほか、AFP・CFPという民間資格がありますが、最初は一般的に認知度が高い「FP技能士」を取得することをおすすめします。まずは合格率が高く難易度もやさしい3級を取得してから、着実にステップアップをしてください。

FPの試験で学ぶ、家計・保険・年金・相続は、主婦にとっては馴染みのある分野です。興味深く勉強を進めることができるでしょう。

主婦におすすめの資格 社労士

おすすめの理由

「社労士」とは、社会保険労務士の略称です。法律や労務管理のプロとして、クライアント企業の社内人事・労務・保険などに関して「診断」を行います。
そして、問題点を指摘したり適切なアドバイスや指導を行ったりするのが主な仕事です。

最近は、企業でのハラスメントやワーキングプア問題がメディアでも取り上げられ問題視されています。そのために、企業側も意識を高め働く人の環境改善などに目を向けるようになったため社労士は需要が増えているのです。

社労士は、法律の知識や正確な事務処理能力が求められるのはもちろんのこと、これからの時代は「コンサルタントとしての能力」が求められるといわれています。人事労務についての相談・労働関係のトラブルなど、クライアントの話をじっくりと聞くことも重要なので、高いコミュニケーション能力が求められるのです。

女性や主婦らしい「ソフトな対応力」を発揮できる仕事といえるでしょう。経験を積み、スキルに磨きをかけ、人脈を築いたうえで独立することも可能です。

主婦におすすめの理由

社労士は、ほかの「士業」と比べると、女性の割合が多いのが特徴です。社労士になるためには、労働基準法・健康保険法・国民年金法など「自分や働く家族を守るために知っておきたい知識」を勉強します。日常的に生活を切り盛りしている主婦にとっては、興味深い分野なので勉強しやすいのも、その理由の一つでしょう。

社労士を受験するには、4年制大学・短期大学・等専門学校卒など学歴に条件があります。もし、最終学歴が高卒以下の場合は、受験資格・条件がない「行政書士」を先に取得（行政書士合格者は社労士受験が可能）してから、社労士の受験するのがおすすめです。

社労士の求人は、社労士事務所・法律系事務所や、企業の総務部・人事部・法務部門、コンサルティング会社などに多く、基本的には急な残業や出張、休日出勤などがないデスクワークが中心です。家事・育児と仕事の両立をしたい主婦にはぴったりでしょう。もちろん、キャリアを積み人脈を築けば独立開業も可能です。FPや行政書士などの関連資格をダブル・トリプルで取得すればより顧客にアピールできます。

主婦におすすめの資格 中小企業診断士

おすすめの理由

中小企業診断士とは、その名称のとおり、中小企業の経営状態などを診断してアドバイスを行うコンサルタント業です。近年、ビジネスマンが「新たに取得したい資格No.1」に輝くほど人気急上昇中の資格となりました。

中小企業診断士は、刻々と変化するビジネス環境を読み取り、企業の財産である「人材・モノ・金・情報」に関するさまざまな知識をもとに、クライアント（企業）に対し、経営に関するアドバイスをします。日本の約99.7％をしめている中小企業は、現在390万社を超えているといわれていますが、それに対して中小企業診断士は、約2万人という少なさ。「士業」の中では、まだまだライバルが多くない資格だからこそ、おすすめなのです。

中小企業診断士になるためには、経営学・マーケティング・財務・会計・経済全般・企業経営に関する法律など、はば広いジャンルの勉強をするので、簡単に合格はできませんが、その分「能力のある人」として認められるでしょう。中小企業診断士は「経営コンサルタント」としてのスキルを証明できる唯一の国家資格なので、就職・転職の力強い味方となってくれます。

主婦におすすめの理由

中小企業診断士の資格は、さまざまな企業で活かすことができます。企業の場合は、経理や法務部門の求人で中小企業診断士の有資格者を優遇するケースも多くなってきました。さらに、企業経営コンサルタント会社、法務関連業務を行う会社などでの求人も増えているようです。

中小企業診断士は、クライアントの中小企業に対して十分な人数が少ないために、今後キャリアを積んで人脈を築けば、コンサルタント事務所などを開業することも可能です。資格保有者の中には、事務所を持たず、顧問として複数の企業と中小企業診断士としての顧問契約を結び、安定した収入を得ている人も少なくありません。

これからの中小企業診断士には、事務的な処理能力だけではなく、ヒアリング能力やコミュニケーション能力が求められるといわれています。主婦ならではのソフトで気遣いのある対応力をいかせる仕事ともいえるでしょう。

まとめ

主婦は、資格取得のための勉強時間を捻出するのが大変です。そのため、効率よく試験の出題分野を勉強でき、合格に導いてくれる通信講座を利用するのが一番です。今回は、「難しい」けれども通信講座で資格取得が可能で、将来的に高収入や安定が見込める3つの国家資格をご紹介しました。

• 資格の勉強は初めての人：主婦として自分の生活にも関わるお金のことを学べるため、飽きずに投げ出さずに続けやすい→「FP」資格
• 大卒・短大卒・高等専門学校卒の学歴を持つ人に受験資格がある→「社会保険労務士」
• コンサルティング業に興味がある人→「中小企業診断士」

ご自分の適正を考慮して、ぴったりの資格を選んでください。