宅建とはどんな仕事? 人気の理由や将来性について紹介

目次

宅建士とは?

宅建士とは「宅地建物取引士」の略称であり、不動産取引には欠かせない業務を行う方のことです。宅建士は国家資格であり、宅建士を名乗り業務を行うには、国家試験に合格する必要があります。

不動産業界では人気というよりほぼ必須の資格でもあり、毎年多くの方が受験し、多くの宅建士が誕生しています。まずはこの宅建士について簡単に説明していきましょう。

不動産取引には欠かせない資格

宅建士には宅建士資格を持っていないとできない独占業務があり、不動産売買取引、不動産賃貸契約など、不動産取引の現場にはなくてはならない存在です。

そのため不動産業界では、従業員に宅建士資格の取得を奨励している企業も多く、受験者数の多さはこれも大きな要因といえるでしょう。

資格取得を目指すのは不動産業界の方だけではありません。ほかにも不動産取引にかかわる仕事は多く、企業の業務内容を問わず多くの企業において活用できる資格と言えるでしょう。

不動産業界では設置義務があるケースも

不動産業界を中心に、取得が奨励されている宅建士資格ですが、奨励ではなく必須となるケースもあります。

不動産取引が中心業務となる不動産売買業、不動産仲介業、不動産賃貸業などでは、従業員5名に対して1名の宅建士設置が義務となっています。つまり、従業員10名の会社であれば、最低2名は宅建士資格所有者を置く義務があるということです。

不動産売買業は、自社で不動産を売買する企業、不動産賃貸業は自社が持つ不動産を貸し出している企業ですが、我々一般人にもっともなじみがあるのが不動産仲介業でしょう。不動産仲介業とは、他者から委任を受け、不動産を売買したり賃貸したりという契約を仲介する企業です。分かりやすく言えば街中にある不動産店の多くが不動産仲介業ということになります。

賃貸住宅の契約をしたことがある方は分かるかと思いますが、賃貸契約の際、重要事項説明を行った方がいると思います。その方が宅建士の資格を持っている方になります。

宅建士の主な業務

不動産業界では必須ともいえる宅建士ですが、その実際の業務内容について細かく説明していきましょう。宅建士の業務には独占業務があります。独占業務とは、宅建士の資格を持っている方でないとできない業務です。

この独占業務の活躍の場が非常に多いのが宅建士の特徴であり大きな魅力でもあります。そして多くの方が宅建士の資格を目指す大きな理由ともいえるでしょう。

重要事項説明

宅建士の独占業務が、不動産取引における重要事項説明を行うことです。重要事項説明は売買契約においても、譲渡契約においても、賃貸契約においても必ず行う必要があり、この重要事項説明は宅建士にしかできません。

重要事項説明は、必ず買主(借主)と対面で行い、相手がその内容をすべて理解していることを確認する必要があります。そのため不動産及び不動産取引に関する専門知識が必要であり、宅建士になるにはこういった専門知識に精通していることが求められます。

重要事項説明とは、不動産取引において買主(借主)に不利益が発生しないように行われるもので、契約締結前に必ず行われます。

不動産売買、賃貸の契約を結んだことがある方は記憶にあるかと思いますが、例えばその不動産の私道に関する負担割合の説明や、水道・電機・ガスなどの整備状況の説明、アスベストの使用調査の結果報告や、耐震構造に関する説明など、対面で説明を受けた部分が重要事項説明です。

賃貸でマンションなどの集合住宅の場合、共有部分と専有部分に関しての説明や、マンション管理の状況説明などが重要事項説明に当たります。

重要事項説明は、ただ書面を読み上げるだけではなく、聞いている買主(借主)が納得していることが重要です。契約前に説明し、それに関する質問にもしっかりと答えられることが宅建士の業務となります。

重要事項説明書への記名・押印

重要事項説明が終わり、買主(借主)の疑問点をすべて解決できたら、需要事項説明を個なったことを証明する書類「重要事項説明書」を作成します。この書類に記名・押印するのも宅建士の業務となります。

契約書への記名・押印

さらに不動産取引の契約書にも、重要事項説明を行った者として、記名・押印する必要があり、これも宅建士の業務のひとつです。

宅建士の独占業務を考えると、不動産取引に関しては、宅建士がいないと成り立たず、宅建士が不動産業界で必須といわれるのもお判りいただけるかと思います。

宅建士になるには?

不動産業界に限らず、不動産取引が発生すると欠かせない宅建士の存在。では、宅建士になるにはどうすればいいのでしょうか?宅建士は国家資格になりますので、当然ながら国家試験に合格する必要があります。しかし、国家試験に合格しただけでは宅建士として業務を行うことはできません。

ここでは宅建士になるための手順に関してご紹介していきましょう。

資格試験に合格する

宅建士になるには何より国家試験である宅建士試験に合格する必要があります。宅建士試験は例年10月に年一度の実施となっています。

ただし、令和2年度(2020年度)の試験は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、試験日が2日間に分けられました。これは3密を回避するため、試験会場の定員を通常年よりも減らす必要があったことや、そもそも会場が使用できないという状況を鑑みての対応です。

試験の受付時は10月受験で受け付け、10月試験の定員を超えた以降は12月実施試験に振り分けられるという対応が取られています。

この記事執筆時点(2021年5月)では令和3年度(2021年度)の試験概要はまだ公示されていませんが、令和3年度も令和2年度と同様の対応になる予定であり、試験日が2度になる可能性があります。

この宅建士試験に合格すれば、宅建士としての資格を取得できることになりますが、誰でもすぐに業務を行えるわけではありません。

実務経験を積む

宅建士試験に合格することで、宅建士の資格を得ることはできますが、宅建士として登録することはできません。宅建士として登録するには一定の実務経験が必要になります。必要となる実務経験は以下の通りとなります。

  • 宅地建物取引業の実務(一般管理部門は除く)の経験が2年以上ある者
  • 国、地方公共団体又はこれらの出資により設立された法人において宅地又は建物の取得又は処分の業務に従事した期間が通算して2年以上である者
  • つまり不動産業界以外から宅建士試験に挑戦したという方は、宅建士試験合格後、少なくとも2年間は実務経験を積む必要があるということになります。

他業界で働いているなど、2年間の実務経験を積むのが難しい方、または2年以内に宅建士として登録したいという方には、以下の方法があります。

  • 国土交通大臣の登録を受けた宅地又は建物の取引に関する実務についての講習(以下「登録実務講習」という)を修了した者

この登録実務講習について簡単に解説しておきましょう。

登録実務講習

登録実務講習は3つの段階に分かれています。

  • 通信講座による講義(38時間程度)
  • スクーリング(対面講義12時間)
  • 修了試験(スクーリング修了後に受験)

まずは通信講座による講義を受講し、独学で講習を受けます。通信講座による講義を修了したら、対面で行われる講義に参加し、この講義を12時間受講します。そしてこのスクーリングの最後に修了試験を受け、合格すれば2年間の実務経験と同等とみなされ、宅建士として登録し、業務にあたることができるようになります。

登録実務講習は、国土交通大臣の登録を受けた登録実務講習実施機関で受講が可能です。この認定機関は、資格取得の予備校であり、こうした予備校に申し込むことで登録実務講習を受講可能となります。

登録実務講習実施機関 スクーリング拠点 受講料(税込)
株式会社東京リーガルマインド 全国24拠点 22,000円
株式会社日建学院 全国7拠点 22,000円
TAC株式会社 全国22拠点 22,000円
株式会社総合資格 全国87拠点 18,000円
株式会社九州不動産専門学院 福岡市中央区天神 13,200円
株式会社日本ビジネス法研究所(日本宅建学院) 全国12拠点 19,800円
一般社団法人TAKKYO 全国8拠点 15,000円
一般社団法人職能研修会 横浜市西区桜木町 20,000円
株式会社Social Bridge 大阪市北区梅田 20,000円
株式会社Kenビジネススクール 全国9拠点 18,700円
一般財団法人ハートステーション 詳細不明 詳細不明
株式会社プライシングジャパン 詳細不明 12,100円
株式会社新潟県宅建サポートセンター 詳細不明 詳細不明
株式会社住宅新報 詳細不明 詳細不明
宅建ダイナマイト合格スクール株式会社 詳細不明 詳細不明
株式会社おおうら(自習室うめだ) 大阪・東京・名古屋 22,000円
TOP宅建学院 一般社団法人日本就職支援協会 東京・横浜 18,000円
株式会社 SAサービス 都内3ヶ所以上 17,800円
※2021年5月現在 ※受講料は早期割引やインターネット割引を利用した際の最安値 ※「詳細不明」は調査時点でHPに詳細の記載がなかったことを示す

スクーリングは合計12時間必要となりますので、一般的には2日間にわたって行われます。ご自身のお住まいの地域などで受講可能な機関を探して申し込むのがおすすめです。

宅建士が人気の理由

令和2年度(2020年度)の宅建士試験の受験者数は約20万人(10月試験・12月試験合計)。これはほかの国家資格試験と比較しても非常に多く、人気の高い資格であることがわかります。

宅建士試験は受験資格がいらない試験であるのもひとつの要因ではありますが、同じく受験資格が問われない行政書士試験の令和2年度の受験者数が4万人強ですから、単純に受験資格だけが理由とはいえません。

宅建士試験が人気の理由をいくつか考えてみましょう。

比較的取得しやすい

受験者数の多さに直結しているのが、試験難易度がさほど高くない理由でしょう。宅建士試験は不動産取引に関する法律知識を問われる試験となりますが、試験範囲が限定的であり、仕事をしている社会人の方でも、比較的取得が目指しやすいというポイントがあります。

ただし、この「取得しやすい」という言葉には、「法律知識を問われるほかの国家資格試験と比較すれば」という前提条件が付きます。何も対策せずにいきなり合格できるほど簡単な試験ではありませんし、独学で合格を目指すには、かなりの努力が必要となります。

宅建士試験は、社会人の方が仕事をしながら独学で学んでも、計画的にしっかりと対策できれば合格できるレベルの難易度であり、受験する方が多い試験ということになります。

資格を活用できる場面が多い

取得難易度は高いものの、実際に活用できる場が少ない資格というものもあるなか、宅建士の資格は活用できる場面が多いのが大きな特徴です。

不動産の売買、賃貸契約、遺産相続による譲渡など、不動産に関する取引は時代が変わっても減ることのない取引といえます。

現代の日本のように、少子高齢化が進む状況では、国民の住居に関する考え方も変わり、新しい形の不動産取引が発生する可能性もあります。

不動産取引の現場に必ず必要となる宅建士は、それだけ活躍の場が多い資格ということになります。活躍の場が多いということは、より多くの企業に求められる人材になれるということ。就職や転職の際もこの資格を持つことが有利に働くケースも多く、宅建士資格が人気である原因になっています。

年収面でも期待できる

転職や就職で有利になるということは、労働条件も有利な条件を選べるということになります。特に収入面でも今以上が期待できる資格といえるでしょう。

すでに不動産業界に従事している方は、社内の福利厚生で、資格取得による手当の支給があるかと思います。不動産業界以外でも、事業上不動産取引が発生するような業種でも、資格を持っていることで昇給や手当の支給があるかもしれません。

活用できる場面の多い宅建士資格を持っていることで、一般的な職業の平均年収以上の収入を手にすることも、十分に期待できるでしょう。

宅建士の将来性は?

2021年現在、宅建士の需要は高く、また取得することで収入アップも期待できる状況ですが、5年後、10年後、それよりも先の未来はどうなるでしょう。せっかく時間を割いて取得した資格に、将来性がなければあまり意味がありません。

そこで2021年現在の日本の状況を考えながら、宅建士という資格の将来性について考えてみましょう。

将来性は明るい

結論から言えば宅建士資格の将来性は明るいと予想されます。その理由は上でも少し触れましたが、時代が変わっても不動産取引の量が極端に減るということは考えにくいからです。

少子高齢化の影響で、日本人のライフスタイルも変わりつつあります。ライフスタイルの変化は住居にも影響を及ぼします。かつてのような生まれてから死ぬまで同じ家で過ごすということは徐々に少なくなるでしょう。

住居のサイズもかつては家族の構成人数が今より多かったため、大きな住居が必要でした。しかし家族の構成人数が減少している現在、住居のサイズも小さいサイズに変わってきています。これまで立っていた家を取り壊し、2軒の家に建て直して建売住宅にするなど、時代の変化に合わせた不動産の活用方法が生まれています。

活用方法が増える分不動産取引の件数も増え、その分宅建士の業務が必要になるということになります。

簡単に考えただけでも宅建士の将来性は明るく、今こそ取得のタイミングといえるかもしれません。

不動産の活用方法も変わる

2020年から2021年にかけて、東京都内に本拠を置く大手企業が本社ビルの売却を発表し世間を驚かせました。日本国内にも遅ればせながらIT化の波が押し寄せ、大企業を中心に働き方改革も進んでいます。

特に新型コロナウイルスの感染拡大が大きな社会問題となった2020年。多くの企業がテレワークを導入し、大きなオフィスが必要なくなるという現象が発生しています。

自社ビルを売却する、借りていたオフィスを解約するということは、新たな不動産取引が発生することを意味しています。上でも触れた少子高齢化の影響によるライフスタイルの変化に加え、こうした働き方改革の推進は、不動産取引の現場にも大きな影響を与えるでしょう。

ITの導入で気がかりなのが、IT化の結果人間が行うべき業務が減り、仕事が少なくなるという懸念です。この懸念が宅建士の業務に影響を及ぼすかどうかを考えてみましょう。

確かに重要事項説明書への記名や押印、不動産取引契約書への記名・押印に関しては、ペーパーレスの流れの中で減少するかもしれません。しかし重要事項説明に関しては、ITで置き換えられるものではありません。

重要事項説明のポイントは、「説明をする」ことではなく、「説明をしたことに関して、買主(借主)に正確に理解をし、納得をしてもらうこと」です。単純な説明であればITを利用すれば難しい話ではありませんし、現状でも対応可能なはずです。

しかし、それだけではなく、実際に買う方、借りる方と対面し、その方が持つ様々な疑問に関して、相手が納得できるような説明を行うのが宅建士の仕事です。これはデジタルで置き換えられるものではありません。IT化が進んでも宅建士の需要が減ることはないでしょう。

むしろ近い将来、より多くの宅建士が求められる可能性があります。それが「2022年問題」です。2022年問題とは、生産緑地法の効力が2022年に失われる問題です。

簡単に説明すると、1992年、都市部にも緑地や農地を残すことを目的とした生産緑地法が発令されました。この法律により、都市部にある農地は、固定資産税が優遇され、相続税の納付猶予も受けることができるようになりました。

この優遇制度の期限が30年であり、30年を経過すると土地の所有者は地元の自治体にこののうちの買い取りを求めることができるようになります。しかし自治体に大量の農地を購入するだけの資金がない場合、買取してもらえず、税制の優遇も受けられなくなります。

こうなると土地の所有者は土地を農地ではなく宅地として転用する可能性が高くなり、日本中の都市部で大量の土地(基生産緑地)が売りに出されることが予想されています。

土地の取引も当然ながら不動産取引です。大量に売り物が史上に出回るわけですから、当然取引量も一気に跳ね上がるでしょう。その取引の現場に必要な宅建士は、多くの業界から求められる人材となるでしょう。

働き方改革や地方活性化にも

働き方改革という点で注目したいのが、宅建士は女性が活躍できる資格であるという点です。宅建士の業務には力仕事や危険な業務はありません。土地取引や税金、金融政策に関する知識があり、それを説明することが主な業務ですから当然といえば当然です。

加えて比較的取得しやすい資格であることにも注目です。出産や育児で家庭に専念していた女性が、再び社会に復帰しにくいことが問題になっていますが、そういった方が宅建士の資格をもつことで、社会復帰はしやすくなるはず。

重要事項説明に関しては対面で行いますが、それ以外の業務をテレワークでできれば、自宅にいながら社会復帰も可能となります。

また、不動産取引が発生するのは都市部だけに限りません。もちろん件数の絶対数は都市部の方が多いのは事実ですが、地方部でも不動産取引に関しては宅建士の存在が欠かせません。

IT化や働き方改革が進み、企業の地方進出が進むようであれば、地方での宅建士の業務も増え、地方活性化にもつながる可能性があります。

宅建士を目指すなら

実際に宅建士を目指す場合、何より宅建士試験に合格する必要があります。ほかの国家資格試験と比較すると、取得しやすい試験とはいえ、簡単に合格できる試験でもありません。宅建士試験に合格するにはどの程度勉強する必要があるのか?独学でも合格は目指せるのか?など、宅建士試験に合格するために必要な要素を挙げていきましょう。

必要な勉強時間は?

宅建士試験で問われるのは、不動産取引に関する法律や、税制や金融に関する知識です。出題の中心が法令科目となりますので、法律に関する知識がある方と、そうではない方では必要な勉強時間も変わってきます。

法律知識が特にない方に限って言えば、300~400時間程度の勉強時間が必要と言われています。単純に考えれば1日1時間の勉強で1年前後ということで、1年間という短期間でも合格を目指せるのが宅建士試験です。

ただし、1日1時間といっても、仕事をしている社会人の方にとってはなかなか難しい条件ではあります。仕事をして疲れて帰ってきてから1時間の勉強というのは、口で言うほど簡単ではありませんし、それを1年間続けるのも難しいでしょう。

1年間で目指せる資格ではあるものの、簡単ではないのが宅建士試験といえるでしょう。

独学でも取得はできるか?

300~400時間の勉強で合格を目指せる宅建士試験ですが、上でも触れた通り1年間など短期間で合格しようと思うと簡単な話ではありません。とくに独学で目指す場合、周囲に仲間やライバルがいない状況での勉強になりますので、どうしてもモチベーションの維持が難しくなります。

独学でも目指せる方はいるかとは思いますが、確実に短期間での合格を目指すのであれば、通信講座を利用するなど、きっちりと対策をするのがおすすめです。

宅建資格を目指すならフォーサイトの通信講座がおすすめ

独学で宅建士試験合格を目指す方には、フォーサイトの宅建士講座がおすすめです。フォーサイトは分かりやすい講義動画と高い合格率が特徴の通信講座です。

令和2年度(2020年度) 全国平均 フォーサイト受講生
合格率 16.8% 65.9%

2020年度の宅建士試験の合格率は65%以上。全国平均の4倍近い数字をマークしています。受講している方の7割近い方が合格しているように、いろいろな方にとって分かりやすい授業や、効率のいい勉強計画を提供している証拠でしょう。

専門講師が監修した見やすいテキスト

フォーサイトの宅建士講座の合格率が高い理由のひとつに、見やすく分かりやすいテキストが挙げられます。フォーサイトのテキストはすべてフルカラー印刷になっており、重要な部分が一目で分かるような色使いになっています。

この分かりやすいテキストの監修には、フォーサイトで教鞭をふるう、宅建士試験に精通した講師陣も参加。専門家の作るテキストは、フォーサイト受講生にだけ与えられる特別なテキストと言えます。

PC視聴に特化した専門講義動画

フォーサイトの特徴として、レベルの高い講義動画も挙げられます。フォーサイトでは自宅での学習を前提とした、PCの画面でも見やすい動画作成を行っています。

講義動画はテレビ番組も収録可能な専用スタジオで収録され、動画の構成はもちろん、音声やテロップに関しても専門のスタッフが担当しています。

講義を行うのは上でも紹介した、宅建士試験に精通した講師陣。フォーサイトの講師は厳しい採用試験と面接を潜り抜けてきた選りすぐりの講師陣です。もちろん講義動画を作成するたびに社内で厳しいチェックが行われます。

さらに講義動画の評価は自社内だけではなく、受講生のアンケートを重視。受講生からの評価が低い講師は、講師としての業務ができなくなる厳しいシステムになっています。

受講生の視聴環境も考慮した、専門スタッフが撮影する講義動画に、厳選された講師陣。これがフォーサイトの受講生の合格率が高くなる大きなポイントといえるでしょう。

eラーニングにも対応するManaBun

仕事をしながら資格取得を目指す社会人の方は、毎日の家事を行いながら資格取得を目指す専業主婦(主夫)の方にとって、大きな問題が勉強時間の確保です。そんな方におすすめしたいのがeラーニングです。フォーサイトはこのeラーニングの教材も充実しており、この点もおすすめできる大きなポイントとなります。

eラーニングでスキマ時間も活用

eラーニングとは、スマホやタブレットなどを利用し、外出先やちょっとした空き時間などを利用した勉強方法のこと。このeラーニングで、普段自宅でしているのと同じ勉強効果を得ることができれば、日常のスキマ時間も勉強時間に変えることができます。

社会人の方であれば毎日の通勤電車内や、ランチの後のコーヒータイムなどが代表的なスキマ時間でしょう。専業主婦(主夫)の方でも、洗濯機が洗濯を終えるのを待つ時間や、夕食の準備前に少しだけできた空き時間などがスキマ時間と言えます。

例えば毎日通勤電車に片道20分乗っているという方が、乗車中の15分間をeラーニングに充てれば、往復で30分の勉強時間を確保できます。これだけでも忙しい方にとっては大きなメリットといえるでしょう。

しかしeラーニングを行うには、eラーニングに適した教材が必要です。その教材がフォーサイトの提供する「ManaBun」になります。

スマホ視聴可能な専門動画

ManaBunでは、eラーニングに特化した講義動画を配信。eラーニングにはスマホを利用するという方が多いため、ManaBunの講義動画はeラーニング専用に編集されています。

まずスキマ時間の勉強に合わせ、講義動画の時間は短めに設定。最長でも15分程度の動画ばかりですので、ちょっとした時間でも十分に勉強可能となっています。

また、スマホでの視聴ということで、より小さな画面でも見やすい動画に編集。普段PCで観る動画とは別に、eラーニング専門の動画を用意しています。さらに動画は1.5倍速の再生にも対応。短時間でも効果的な学習が可能となっています。

デジタルテキストでどこでも勉強可能

外出先で資格取得の勉強をしようと思うと、毎日勉強用のテキストを持ち歩く必要があります。テキストは本ですからどうしても重くなりますし、テキストがある制度大きなカバンを持ち歩く必要があります。

さらにテキストを利用して勉強をすると考えると、テキストを広げるスペースも必要となります。カフェやファミレス、ファーストフードなどで勉強をすることになり、ある程度の時間や、料理・飲み物代も必要になります。

ManaBunではこうした問題が発生しないように、デジタルテキストを提供しています。デジタルテキストであればテキストを持ち歩く必要はありません。

また、ManaBunのデジタルテキストは講義動画を観ながらでも同じスマホで確認できますので、スキマ時間の勉強もスムーズに進みます。

ダウンロード可能なので場所を選ばず学習可能

外出先で勉強することが多くなるeラーニングの問題点として、スマホのデータ通信量の問題があります。多くの方はスマホの契約において、データ通信量の上限が定められている契約をしているかと思います。

データ通信量がその月の上限に達してしまうと、データ通信速度が極端に遅くなってしまったり、追加料金を支払わないといけなくなってしまいます。

しかしManaBunのデジタル教材は基本的に事前ダウンロードが可能になっています。外出前に自宅などWi-Fi環境の整ったところでダウンロードしておけば、外出先でオンラインにつなぐ必要がありません。

これによりデータ通信量を気にする必要もなくなりますし、電波状況の悪い所でも自由に学習できるようになっています。

まとめ

宅建士は不動産取引の現場にはなくてはならない資格です。不動産取引の際に必ず必要となる重要事項説明を独占業務とし、すべての不動産取引現場に立ち会う資格となります。

宅建士の仕事は、IT化が進んでも最終的に人間が行うべき業務ですので、将来的にも仕事がなくなったり、需要が減ることは考えにくい資格です。

こういった事情もあり、毎年多くの受験生が宅建士試験を受験しており、人気の高い国家資格として知られています。

宅建士試験には独学でも挑戦は可能ですが、自力のみで合格をするのはかなり厳しい試験でもあります。短期間で確実に合格に近づくためには、通信講座を利用するのがおすすめです。

宅建士試験対策の講座を開講している通信講座は多数ありますが、中でもおすすめしたいのがフォーサイト。フォーサイトは分かりやすいテキストや厳選された講師陣、さらに見やすい講義動画で評判の高い通信講座です。

さらにeラーニングにも力を入れており、非常に使いやすい講座となっています。

より短期間での合格を目指すなら、フォーサイトが一番のおすすめとなります。

宅建士は人気の資格
  • 将来的にもなくてはならない資格のため、将来性は高い
  • 資格取得には国家試験に合格する必要がある
  • 試験合格を目指すなら通信講座がおすすめ
  • 通信講座の中でもeラーニングに力を入れているフォーサイトがおすすめ